関連性の高い Web コンテンツの配信によってデジタル セールスを強化【5/20 更新】

(この記事は2018年2月6日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事  の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)   自社の Web サイトでコンテンツ マーケティングを行っていない企業は、ターゲット ユーザーと接して販売収益を伸ばせる貴重なチャンスを逃していると言えます。Deloitte の調査 (英語) によれば、米国の小売売上高のうちデジタルの影響を受けた割合は増加し続けており、2013 年にわずか 14% だったのが、2016 年には 56% にまで達しています。


究極の選択 デジタル ビジネスを変革すべきか最適化すべきか【4/20 更新】

(この記事は2018年1月8日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 To transform or optimize your digital business? That is the question.  の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)     最適化と変革、それぞれのメリット   最近の Gartner レポート「Digital Business Ambition: Transform or Optimize? (デジタル ビジネスの展望: 変革か最適化か、英語)」は、既存のデジタル ビジネス モデルを最適化するか、まったく新しいモデルに変革するかを検討する際に、それぞれのメリットとデメリットの比較に役立ちます。適切な方法を選択するには、まず目標を明確にしましょう。   変革が適しているケース: 業界の破壊的イノベーションを望んでいる場合や、業界の破壊的イノベーションに適応する必要がある場合。 目標: 新しい収益源、製品やサービス、ビジネス モデルを実現すること。 最適化が適しているケース: 近い将来に業界の破壊的イノベーションが起こる可能性がない場合。 目標: 生産性の向上、既存の収入源による収益の拡大、カスタマー エクスペリエンスの強化を通じて、既存のビジネス モデルを大幅に改善すること。


イノベーションの能力は生まれつきのものか【4/8 更新】

(この記事は2018 年1月10日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Are innovators born or made?  の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)     ダーウィンがガラパゴスゾウガメからヒントを得た「進化論」を初めて発表して以来、「生まれつきの才能と育つ環境はどちらが重要か」という議論が盛んになされてきました。進化論の発表から 150 年以上がたった今、その議論は企業文化にまで影響を及ぼしています。たとえば、英国の実業家リチャード・ブランソン氏や米国の起業家イーロン・マスク氏、米国のテレビ司会者オプラ・ウィンフリー氏の才能は天性のものなのでしょうか。それとも、後天的に身に付けたものなのでしょうか。今回はその両方の説を検討し、イノベーターに創造力を発揮してもらうにはどうすればよいのか、その力を 1 つに結集するうえで共同作業がどのような役割を果たすのかについて考えてみましょう。    


「共感力」が職場の成功を支える重要な基盤となる【4/1更新】

(この記事は2017年12月21日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Empathy: the vital foundation for workplace success  の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)   新しい合言葉 マイクロソフトの CEO を務める Satya Nadella は、マイクロソフトのような大手テクノロジ企業で働くにあたっては、他人の経験を理解し、共感する能力が非常に重要だと述べています。11 月に開催されたイベントにおいて、Nadella は自身の著書『Hit Refresh』を紹介する際に次のように語っています。「マイクロソフトの中核事業は何かと考えてみると、それはお客様が抱えている漠然としたニーズにお応えすることであり、深い共感の力を持ち合わせていなければ、それを実現することはできないと気付いたのです」


職場におけるダイバーシティの実現【3/30 更新】

(この記事は2017年12月21日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Building diversity within the workplace の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)       マイクロソフトの Include ポッドキャスト シリーズでは、マイクロソフトのパートナー様やエグゼクティブが職場におけるダイバーシティ、インクルージョン、メンターシップの重要性についてご説明します。この記事では、シリーズの一部を抜粋して、ダイバーシティが今日のビジネスとテクノロジの形成に与える影響をご紹介します。


ビジネス変革を実現する「文化的な視点」とは【3/26 更新】

(この記事は2017年12月19日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Putting culture first  の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)     デジタル ビジネスのテクノロジ プラットフォームを構築する、今日の企業のデジタル リーダーには、アプリケーション アーキテクチャやインフラストラクチャの刷新に加えて、社内の意識改革を行うことが求められています。テクノロジ プラットフォームの主要コンポーネントを文化的な視点で捉えることで、人中心のアプローチでデジタル ビジネスを変革し、成長型のマインドセット (考え方) を促進できるようになります。


スマートワークの推進: カンバン方式【2/17 更新】

(この記事は2017年12月4日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Work smarter, not harder: The Kanban method の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)   パートナー様がビジネスを構築するには、時間と労力を割き、人材を投じる必要があります。また、時代の移り変わりに伴う変化を受け入れ、適応する力も求められます。今、業界全体はクラウドへの移行が進んでいますが、そうした中、変更管理の重要性が改めて認識されています。業界をリードする企業の多くは、こうした変化に対応するためにカンバン方式を採用しています。


スマートワークの推進 :バレット ジャーナル 【2/15 更新】

(この記事は2017 年11月29日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Work smarter, not harder: the Bullet Journal の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)   真の生産性は、単に忙しい状態を続けるだけで実現できるものではありません。やるべきことの意図を明確にして、効果的に遂行する必要があります。同様に、優れたクラウド ビジネスを構築するためには、多大な集中力と自制心が必要です。パートナー様がデジタル トランスフォーメーションを通じてお客様の成果達成を支援するにあたっては、デザイナーの Ryder Carroll 氏が生み出した、人気の手帳術「バレット ジャーナル (英語)」をお勧めします。


スマートワークの推進: 「GTD」の勧め 【2/7 更新】

(この記事は2017年11月17日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Work smarter, not harder: Getting Things Done の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)   生産性の高さでは右に出る者がいない業界のリーダーたちでさえ、ビジネスが拡大するにつれて、多忙な仕事の管理に苦労することがあります。私たちは目の前のやらなくてはならない仕事をこなすのに精いっぱいで、ポートフォリオの拡充といったビジネスの重要な意思決定など、本当にやりたいことを後回しにしがちです。時間管理に行き詰まる一因は、多くの会議やメール返信などのタスクに追われるあまり、仕事が一向に終わらないと感じていることにあります。


今が決断のとき: GDPR への対応準備 【1/28更新】

(この記事は2018年1月3日にMicrosoft Partner Network blog に掲載された記事 Your resolution: prepare for GDPR! の翻訳です。最新情報についてはリンク元のページをご参照ください。)   パートナー様が GDPR に対応していない場合、お客様にも影響が出ます 一般データ保護規則 (GDPR) の施行を 2018 年 5 月 25 日に控え、一刻も早い準備が必要となっています。IDC の試算によると、パートナー様やお客様が GDPR への準拠に取り組むにあたり、セキュリティ製品およびセキュリティ サービスの市場規模は 35 億ドルに達すると見込まれています。また、最近の調査では、GDPR への対応を最優先事項ととらえている米国企業の 75% が、準備に向けた予算として 100 万ドル以上を計上していると回答しています。一方、今年 Forrester が発表したレポート『Assess Your Data Privacy Practices with the Forrester Privacy and GDPR Maturity Model (Forrester のプライバシーおよび GDPR 成熟度モデルによるデータ プライバシー施策の評価)』には、欧州企業の予算額は組織の準備状況によるものの 10 万~数百万ユーロにも上ると書かれています。