【マイクロソフトを選ぶ理由】 Office 365 と Google Apps for Work の比較 【 11/28 更新】


(この記事は whymicrosoft.com の記事を一部翻訳したものです。最新情報、および追加情報については元の記事をご覧ください。)

マイクロソフトのソリューションのほうが、より大きな価値、より高い柔軟性、より強固なセキュリティ、より良い管理性、より統合的なエクスペリエンスを提供することをご覧ください。Google が提供するサービスは一部の機能しか提供していませんが、マイクロソフトはお客様のビジネスに最適な Office スイートおよびグループウェアのフル機能を提供しています。

 

誰もマイクロソフトの Office スイートとグループウェア機能を超えられない

Google Apps for Work は様々な機能がサポートされておらず、データのプライバシーについて妥協をしなければなりませんが、Office 365 はお客様が必要な機能を提供しており、お客様が信頼できるデータ保護機能を提供しています。

 

イノベーション

Google Apps for Work

イノベーションか誇大広告か?

Google Apps for Work は生産性向上ツールのほんの一部の機能しか使えず、成長する事業を支えるのには最適とは言えません。Google はこのクラウドサービスを最先端と言っていますが、機能が不足している、柔軟性に欠けている、データ保護がされていないことは、その反証となっています。

Office 365

20 年以上にわたるイノベーション

Microsoft Office 365 は効率よく個人の生産性向上及び共同作業を行うための Microsoft Office スイートの最新の最上位バージョンです。Office は全世界で 10 億人の人々が利用しており、20 年以上にわたるイノベーションを続けています。

業界で最も完全な機能、オンプレミス/クラウド/ハイブリッド環境にまたがるソリューション、管理性、信頼できるデータ保護機能を備えた Office 365 は、あなたの組織の生産性向上を再創造し、共同作業を新しい領域に導き、仕事のやり方を新しい時代のものに移行させることができます。

 

信頼性

Google Apps for Work

大きな企業ほどリスクあり

Google Apps for Work では、データ損失防止機能などの重要なセキュリティ機能が欠如しており、管理、メンテナンス、セキュリティを継続的に維持するにはサードパーティのサービスを別途ライセンスを取得して異なるサービスレベル契約で利用しなければなりません。Google のビジネスモデルは広告に大きく依存しており、一般消費者向けのプライバシーポリシーではお客様データをスキャンしてターゲット広告に利用することができます。企業ユーザーは追加の手順を踏んで Google Apps for Work のデータ処理契約 (DPA) にサインしてユーザーデータのプライバシー保護を申請しない限り、Google はお客様のコンテンツをサービスのオペレーション、宣伝、改善や新しいサービスの開発に使用する権利を有します。

中国に拠点がある企業は、金盾 (グレートファイアウォール) によって Google Apps for Work の利用がブロックされています。

Office 365

お客様が信頼できるデータ保護の仕組み

Microsoft Office 365 は、企業が信頼することができる、プライバシー、セキュリティ、そしてコンプライアンス保護の仕組みを提供します。お客様データが保存されている場所や誰がアクセスしたのかを常に知ることができ、データが広告に使われていないことを確信することができます。

Office 365 は標準で組み込まれたセキュリティとプライバシー機能を提供しており、すべての主要な業界標準の基準を満たす、もしくは超えています。また、FERPAHIPAAEU や他のコンプライアンス要件を満たしています。柔軟性のあるセキュリティ設定により、ニーズに応じて管理の程度を制御できます。

日本のお客様については、データセンターは日本にある 2 拠点を利用しています。

ホワイトペーパー: Office 365 の信頼性 (英語)
データシート: Office 365と Google のコンプライアンス視点での比較 (英語)
ハフィントン ポスト: Google Apps for Education Behind the Screens (英語)

 

企業での不自由ない利用

Google Apps for Work

フリーサイズは存在しない

Google は一般消費者向けの生産性向上ツールを提供していますが、企業利用には向きません。

Google Apps for Work はオンラインサービスとしてのみ提供されているので、準備できているかどうかにかかわらず、限られたサポートしか受けられない中でクラウドに一度にすべて移行する必要があります。また、必要なサービスを選択する柔軟性が事実上ありません。

Office 365

最適なプランを選択可能

Microsoft Office 365 はあなたのビジネスにあったプラットフォームを選択できる柔軟性があります。

自分に合ったペースで、既存環境への影響を最小限に抑えながらクラウドに移行できます。Office 365 は、大企業利用に耐えうる実証されている信頼性、透明性、IT 部門がコスト削減やインフラ管理を合理化してビジネスの成長にフォーカスできるようにするニーズにこたえる管理性を提供します。

ホワイトペーパー: お客様は Office 365 を選択することに価値を感じています (英語)
比較資料: Outlook と Gmail のどちらの電子メール アプリケーションを選択するか

 

完全なソリューション

Google Apps for Work

大企業で利用するには機能の幅が狭すぎる

Google Apps for Work の生産性向上に対するアプローチは大企業には狭すぎます。Google はビジネス インテリジェンスやエンタープライズ コンテンツ管理などの大企業向け機能をサポートしていません。そのため、お客様はサードパーティのサービスを併用せねばならず、統合利用が頭痛の種となります。

Office 365

効率よく共同作業を行うためのすべてのツールが含まれます

Microsoft Office 365 は最も完全で最も先進的な生産性向上ツールを提供します。これには、文書作成、表計算、プレゼンテーション作成、プロジェクト管理、ビジネス インテリジェンス、エンタープライズコンテンツ管理、メッセージング、ユニバーサルコミュニケーションなど、企業が現在、そして将来にわたり必要な機能が含まれます。

ホワイトペーパー: 大企業が Office 365 を選択する理由 (英語)
ホワイトペーパー: お客様は Office 365 を選択することに価値を感じています (英語)

 

 

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お客様事例

以下のお客様はほんの一例ですが、Google Apps と Office 365 を比較して Office 365 を選択したり、Google Apps から Office 365 へ移行したお客様です。記事の中のお客様のコメントをご覧ください。

  • 立正大学: Microsoft Office 365 で「生涯メール」の提供を開始。卒業後も在学中のメール アドレスの継続使用を可能とし、卒業生との絆を維持し愛校心を深める基盤を構築。Google Apps と Office 365 です。立正大学はこれらを徹底的に比較検討した結果、Office 365 を選択。広告掲載の有無と、卒業後も在学時のアドレスを継続利用できるか否か、メール以外の機能も充実しているか、日本国内の体制がしっかりしており、データセンターも国内に存在することの 3 点が決め手に。
  • 山下江法律事務所: 中国・四国地方最大の弁護士事務所が、お客様管理に “信頼できるクラウド” を採用。”依頼解決の迅速化”、”ワークスタイル変革” から “災害対策” までを一気に実現。当初、ほかの弁護士事務所で Google Apps を使っていた事例を参考に Google Apps の採用を検討していたのですが、既存のお客様管理システムに該当するサービスの用意もなく、Excel や Word などの使い慣れた Office ソフトも使えなかった。さらには、データの二次利用に関する規約内容が、当事務所のポリシーに反していたことが決定的なマイナス評価となり、『広告配信などへのデータの二次利用を一切行わない』ことを確約しているマイクロソフトのサービスに切り替えた。
  • ホーチキ株式会社: Office 365 の導入で運用保守業務を大幅に削減。Google だと、メールの送受信などの操作は基本的にブラウザーを使うので、Microsoft Outlook を利用できる Office 365 を選択。
  • 赤城乳業株式会社: メール システムを Notes から Office 365 に移行。Office 365、Google Apps for Work、サイボウズ、Notes バージョンアップなどの 9ソリューションから Office 365 を選定。ユーザーにとっての使いやすさと将来性を重視。
  • ブラザー工業株式会社: Microsoft Office 365 によるメール システムのクラウド化で BCP 対応を実現。運用管理も大幅に効率化、ワーク スタイル変革にも道を拓く。基本的な要件は、災害時でもビジネスを継続可能にする BCP 対応、業務に対する影響の最小化、グローバル対応の 3 点。オンプレミスの Exchange Server と Microsoft Exchange Online、Google Apps for Business の比較検討を行い、すべての要件を最も高いレベルで満たせるのは Exchange Online であると判断。
  • 株式会社モリサワ: セキュリティとユーザーの利便性のバランスを重視したシステムを採用、社員が OS やデバイスを自由に選べる環境を Enterprise Mobility Suite と Office 365 で実現。Google Apps の全社導入に向けて、試験運用をしてきましたが、セキュリティやユーザビリティ、利用中の他のマイクロソフト製品との親和性などの観点から最終的に Office 365 の導入を決定。
  • 日本ライトン株式会社: Office の互換性、海外での安定した接続性、トータル コストの観点で、Google Apps から Office 365 へ移行。課題の解決はもちろん、Office 365 の各機能を利用して大幅な生産性向上を実現。
  • 医療法人鉄蕉会: Office Online と OneDrive for Business による院内の USB メモリーなどのリムーバブル ストレージや NAS の全廃を実現。Google Apps との比較の結果、ほかには企業システムにおける豊富な実績、日本リージョンのデータセンター開設、中国でのスムーズな活用が決め手となり Office 365 を採用。
  • 株式会社エコ・プラン: Google は確かに先進的で、個人として使うにはよいかもしれませんが、会社で使うとなると本当に適しているのか判断しかね Office 365 を採用
  • 同朋学園: 学生の論文やレポート作成のファイルと互換性や安定性が確保されている Office Online、Active Directory とクラウドの連携、適用法が米国法か日本法かという観点で Office 365 を選択
  • ルネサス エレクトロニクス株式会社: Exchange の使い勝手と、透明性が高い契約内容が、情報の機密性や個人情報保護、高い信頼性が求められる企業ユースに適していると判断
  • 特定非営利活動法人 @ リアス NPO サポートセンター: スタッフ全体のリテラシーを考え、段階的に移行させることにしました。まずは Gmail と Google カレンダーで行なっていたメール、スケジュール管理を Outlook に変更することから開始
  • 四日市大学: Office 365 Education と Google Apps for Education の 2 つを候補として検討。コスト、機能、サポートの 3 点から比較、検討しました。その結果、サポートが決め手となって Office 365 を選択
  • 株式会社伊藤園: アジアの重要拠点の 1 つである中国でも問題なく使用できる、Excel や Word など、慣れ親しんできた Microsoft Office とも親和性が高くごく自然に利用できる、充実したサポートが受けられる、という 3 点が決め手で Office 365 を選択
  • 愛知大学: Google Apps と比較、検討を重ねた結果、有事の際に国内法が適用される点とサポートの 2 つの理由で Office 365 を選択
  • バニラ・エア株式会社: 新生「バニラ・エア」の IT システムにマイクロソフト製品を全面採用。セキュアで一貫性のある基盤を短期間で実現、Lync によってコミュニケーションも円滑化
  • 日本大学: 国内最大規模の総合大学である日本大学では、全学生約 10 万人に Office 365 Education を導入。プラン A3 の導入でクラウド利用率の大幅向上をねらう。
  • 高砂熱学工業株式会社: 国内外のコミュニケーション環境を Office 365 に統一。多様なコミュニケ―ションを支える先進のサービス活用で、グループ内のワークスタイルを刷新へ。
  • 株式会社タクティー: トヨタ グループのアフター マーケット事業をさらに活性化させるため、情報共有・コミュニケーション基盤を Office 365 と Yammer で全面刷新
  • 株式会社カネカ: シームレス オフィスの実現を目指し Microsoft Lync と Microsoft Office 365 を導入。通信コスト削減とスピード向上を実現し、全社の一体感強化で “One KANEKA” を目指す
  • 社会医療法人 敬和会 大分岡病院: Microsoft Office 365 の導入により、グループ全体のコミュニケーションを活性化し、地域医療、チーム医療、遠隔医療の高度化にも貢献
  • 安藤ハザマ: 短期導入、BCP 対策、グローバル活用の 3 点を一度に満たすために Office 365 を選択。合併による新体制スタートと同時に、Exchange Online の運用を開始
  • 株式会社三友土質エンジニアリング: 各地に乱立していた NAS の替わりに Office 365 を活用。どこからでもバックオフィスとの連携が可能に。
  • ヤマハ発動機株式会社: ワーク スタイルの変革と、BCP の実現へ。ヤマハ発動機グループを支えるコミュニケーション基盤を、Microsoft Office 365 でスピーディーに統一
  • 株式会社エス・エム・エス: リアルタイムなコミュニケーションや情報共有活性化のため、Office 365 を導入。Lync Online で社内コミュニケーションの活性化と、SharePoint Online による情報蓄積と共有を実現。
  • 三友プラントサービス株式会社: メールやグループウェアでだけでなく最新の Microsoft Office が含まれライセンス コストを低減できることが導入の決め手に。
  • 岩手 ICT リーダーズ: 岩手県沿岸地域の活動団体を Office 365 が結び付け ICT を利用して高齢者を中心に地域活性化。
  • 株式会社アサボウ: 総合貿易商社のアサボウ、日本語だけではなく英語、ロシア語、中国語、イタリア語の Web サイトを Office 365 により独力で構築
  • ロベコ: 金融サービス提供のロベコ、Office 365 で IT 環境が石器時代から 21 世紀にタイム スリップ
  • 富山建材株式会社: 東京・高山市間の約 300 キロの距離を超え、療養中の社長と社員をつなぐ Office 365
  • 株式会社マクニカ: グローバルな競争に打ち勝つべく、意思決定を迅速化しビジネス スピードをアップさせるために、Office 365 を活用してコストを抑えたセキュアな BYOD を実践
  • マンダリン オリエンタル ホテル グループ: 他のベンダーを検討したうえで、求める機能を提供すると考えられる唯一のソリューションである Microsoft Office 365 を選択。
  • 市立豊中病院: 大阪のベットタウンを支える地域医療拠点病院が災害時の事業継続性を確保するため情報共有基盤にクラウド ベースの Microsoft Office 365 を採用
  • 株式会社YAMAGIWA: 複数のクラウド サービスを比較検討し、新たな情報基盤への 4 つの要件を全て満たしている Office 365 を導入
  • ユニキャリア株式会社: 統合新会社の企業文化を創り上げるために、情報基盤として Microsoft Office 365 を採用。ワーク スタイルを変革し世界シェア トップを目指す
  • 株式会社サカタ製作所: 多忙な営業員の情報共有をスムーズにするためにクラウド サービスの利用を決断。Google Apps など複数のサービスを比較検討した結果、Microsoft Office 365 を採用
  • 税理士法人ほはば: 中小企業のビジネス効率を高めることも可能なクラウド サービスとして Office 365 を選択し、さらなるステップアップへ
  • 大阪大谷大学: 運用負荷の軽減と BCP 対策を目的とした「止まらないメール システム」を Microsoft Office 365 for Education と Active Directory のクラウド化で実現
  • 株式会社ゆめみ: Google Apps と比較した結果、Office 365 を採用。さまざまなコミュニケーション手段をオールインワンで実現、AD FS でシングルサインオンを実現
  • 楽天株式会社: グローバルに急拡大するビジネス支える柔軟かつセキュアな情報基盤に Office 365 を採用。増え続ける人員、世界の拠点への対応をさらにスピード化
  • カルソニックカンセイ株式会社: Microsoft Office 365 で全世界共通のコミュニケーション基盤を確立。クラウド活用で投資効率を向上、ユーザーの利便性も高める
  • 本田金属技術株式会社: 情報共有基盤を Lotus Notes から Microsoft Office 365 へと移行。グローバルな拠点連携をスピードアップ、TCO 半減も可能に
  • 立教大学: Active Directory フェデレーション サービスの活用で、Office 365 for education など複数サービスへのシングルサインオン環境を実現
  • 丸紅株式会社: 全世界のメール システムを Microsoft Office 365 でクラウド化。サーバー更改時の負担を解消、情報企画部の戦略性をさらに高める
  • 株式会社タイトー: メール システムを Microsoft Office 365 でクラウド化。社外アクセスを容易にしトータル コストも抑制、グループ シナジー強化にも貢献
  • エレマテック株式会社: 国内外の複雑なコミュニケーション環境を Office 365 へ一本化、グローバル拠点での業務効率化を図る
  • オットージャパン株式会社: 4 ~ 5 年のライフサイクルで IT コストを最適化するために、約 400 ユーザーがグローバルに活用する情報共有環境として Office 365 を採用
  • 株式会社太陽警備保障: 4 つの県にまたがる 11 もの営業所に置かれた PC を Windows Intune で一元管理。リモートからのソフトウェア配布やセキュリティの向上、管理時間の短縮を実現
  • トヨタ紡織株式会社: 国内 19 拠点を皮切りに、世界 87 拠点の情報基盤統一へ。ビジネスの迅速性を高める業務変革の一端としてパブリック クラウド サービスである Microsoft Office 365 を採用
  • 株式会社アンラボ: 海外に置かれていた Linux ベースのメール サーバーからクラウド型の Microsoft Exchange Online へと乗り換え。コストを削減して、多言語対応や業務の継続性確保を実現
  • 株式会社レックス・ホールディングス: Exchange Online を採用し、イニシャルコストをかけずに、Notes 環境からの移行を完了。「業務管理の一元化」や「スマートフォンとの連携」により、業務効率の大幅な向上を実現
  • 伊藤病院: Google Apps から Microsoft Online Services へ、メール システムを刷新。大幅な年間コスト削減に加え、シームレスなアクセス環境とログの一元管理を確立
  • 渥美総合法律事務所・外国法共同事業: 拡大する業務規模への対応策として Microsoft Online Services によるコミュニケーション インフラの導入を選択、高効率かつ高セキュリティ環境への移行をスムーズに実現

 

関連資料

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