メール アーカイブ – 優れた機能活用による 5 つのメリット

(この記事は 2015 年 11 月 5 日に Office Blogs に投稿された記事 Email archiving—5 reasons why this is the best email feature you never use の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   読 者の皆様は、企業環境においても、それ以外の場合でも、毎日多くのメールを送受信していることと思います。メールは、仲間や同僚、クライアント、友人、家 族などとすばやく連絡を取れる、便利な手段です。また、会話をドキュメント化し、情報を検索可能なリポジトリとして活用できることからも、企業では主要な コミュニケーション ツールとなっています。 ある調査では、企業が保有する知的財産の 4 分の 3 はメールやメッセージング システムの中に存在するという結果が出ています。このため、メール データは、ただごみ箱に入れるのではなく確実に保護することが重要となります。しかし、大量の情報を企業のストレージ サーバーに保存すると、大きな負荷がかかります。 この問題はどうすれば解決できるでしょうか。   メール アーカイブは、新しい手法などではなく、何年も前からツールとして存在しています。企業でもこれを活用しない手はありません。メールのアーカイブには、次の 5 つのメリットがあります。 ストレージ: 使用中のサーバーにメール データが格納されていると、サーバーの使用量が増加するにつれてパフォーマンスが大きく低下します。これを解消するには、メールをまとめて削除するか、他 の場所に格納するしかありません。しかし、前者の場合は重要なデータが永久に失われてしまうため、賢明な方法とは言えません。メール アーカイブは後者に当たり、データをサイト外の安全なサーバーやクラウド環境に移します。ソリューションによっては高度な圧縮技術や重複除去技術が採用さ れているため、ディスクの消費量が抑えられ、場合によっては 50% 以上 (英語) 削減されます。 復元: 企業で現在使用しているバックアップ ソリューションによっては、アーカイブ…


Office 365 Exchange Online Archiving が SEC Rule 17a-4 の要件に準拠

(この記事は 2015 年 11 月 10 日に Office Blogs に投稿された記事 Office 365 Exchange Online Archiving now meets SEC Rule 17a-4 requirements の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   Office 365 のインプレース アーカイブ機能は、お客様のストレージの容量節約に大きく貢献しています。マイクロソフトの革新的なインプレース機能とシームレスなアーカイブ エクスペリエンスは、市場で数多くの方々にご利用いただいています。現在、Office 365 では、数百万のアーカイブ メールボックスがアクティブに使用されています。 ほとんどの場合は既存のアーカイブ ソリューションで問題ありませんが、お客様によっては、記録保持に関する業界独自の規制要件に準拠することが必要な場合があります。たとえば、銀行や証券 会社などの金融サービス企業では、米国証券取引委員会 (SEC) の規則 17a-4 の電子データ保持に関する要件を遵守することが求められます。規則 17a-4 では、記録保持の期間、形式、品質、利用可能性、説明責任、およびその他の項目について定められています。多くの場合、アーカイブ ソリューションが規則 17a-4 の要件に対応しているかどうかが、SEC の規制遵守が必要なお客様にとってテクノロジを採用する鍵となります。 Exchange Online Archiving (EOA) サービスはこのようなお客様の規制遵守の義務に対応しており、このことを十分にご理解いただくために、特に規則 17a-4 の要件について説明する Exchange Online Archiving のホワイトペーパーを公開しました。 このホワイトペーパーでは、規則…


Skype for Business iOS アプリの提供を開始

(この記事は 2015 年 10 月 14 日に Office Blogs に投稿された記事 Skype for Business iOS app now available の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   出張中に重要な会議に参加する、コーヒーを買いに行く間に簡単なメッセージを送信するといったように、どこにいても仕事 を進められること、そして、他のユーザーと共同作業を行えることは、これまでになく重要になっています。マイクロソフトでは、Skype for Business のユーザーの皆様がどのデバイスを使用しているかに関係なく生産性を維持できるように全力で取り組んでおり、iOS 向け Skype for Business のプレビューを発表 (英語) したときには大きな反響がありました。そしてこのたび、iOS デバイス向けの新しい Skype for Business アプリの一般公開を発表します。 新しいアプリでは、以下にご紹介する機能に加え、iOS 9 で Lync 2013 をご利用いただいている一部のお客様に生じていたサインインの問題も解決されています。 ワンタッチで会議に参加 ダッシュボードが更新され、連絡先の検索バー、今後の会議予定、最新の会話が 1 つの画面で確認できるようになりました。連絡先の検索バーでは、姓、名、電子メールのエイリアス、電話番号を入力してグローバル アドレス一覧から連絡先を検索できます。最新の会話は、デバイスを切り替えたときでもすぐに確認できます。また、今後の会議予定をひとめで確認することも可能です。左側をタップすると会議の詳細を表示でき、右側のアイコンをタップするとすぐに会議に参加できます。 会議におけるエクスペリエンスを向上 ビデオの全画面表示により、さらに臨場感あふれる会議が実現します。また、ミュート ボタンが大きくなり、参加者の追加機能や通話の管理機能が搭載されたため、移動中の会議進行もはるかに簡単になります。共有しているコンテンツと発表者のビデオを同時に表示できるため、一瞬たりとも見逃すことはありません。 今後の更新では、会議で PowerPoint スライドも表示できるようになりますので、どうぞご期待ください。それまでの間は、デスクトップ共有によって PowerPoint プレゼンテーションを表示することが可能です。 認証とセキュリティに関するオプションの追加…


Outlook Web Access (OWA) に新規のセキュリティ脆弱性が存在しないことを確認

(この記事は 2015 年 10 月 7 日に Office Blogs に投稿された記事 No new security vulnerability in Outlook Web Access (OWA) の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   先日より、Microsoft Exchange Server のコンポーネントである OWA に新しいセキュリティ脆弱性が見られることがインターネット上で報告されています。マイクロソフトにとって、自社製品のセキュリティを確保することは、お客様に対する最大の役目です。   そこで報告内容を調査した結果、Exchange Server が適切に展開されセキュリティ保護されている場合には、これらの投稿で言及されている攻撃の影響を受けることはないと 判断しました。中には、システムが適切に管理および保護され最新の状態に更新されている場合に攻撃者がどのようにして「きわめて重要性の高いアセットへの 足掛かりを得る」のかという重要な詳細について説明していない投稿もありました。ここで言及されている「攻撃」は、サーバーのファイル システムおよびサービスに対して管理用アクセス権を持ったユーザーか、Exchange Server コンソールにログオンして Exchange のシステム ファイルを置き換える権限を持ったユーザーが、インターネット インフォメーション サービス (IIS) のリセットを実行した場合にのみ発動します。   これらの報告で説明されているような状況を回避するために、IT 管理者の皆様には、最新の製品とサービスを使用すると共に、IT 管理に関する業界のベスト プラクティスに準拠することをお勧めします。   Exchange チーム


新学期に向けて Office 365 Education に新しいセキュリティ機能を導入

(この記事は 2015 年 9 月 2 日に Office Blogs に投稿された記事 New school year brings new security features to Office 365 Education の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   新学期を前にして、各学校では生徒たちを教室に再び迎えるための準備が進められているかと思います。そんな中、Office 365 には学校や教師、生徒の皆様のニーズに対応する機能が追加されることになりました。 今日の授業や学習の場では、グループ作業を行う機会が増え、クラウド活用も拡大傾向にあります。こうした現状を受け、マイクロソフトは Office 365 Education を変更します。この変更によって、教育機関のセキュリティやコンプライアンスに関するニーズにもっと簡単に対応できるようになります。 今回の更新では教育機関向けのラインアップが簡略化されて 1 種類になり、すべての教育機関に無料でご利用いただけるようになります。また、セキュリティおよびコンプライアンス関連の要件に対応するために役立つ新機能もいくつか追加されます。 無料版の Office 365 Education には、Office Online や 1 TB の OneDrive ストレージ、Exchange メール、Skype などの基本サービスに加え、新たに下記の高度な機能が追加されます。 訴訟ホールドおよび電子情報開示: 法的な要求や犯罪捜査のために、電子的なコンテンツを検索、保存、分析、およびパッケージ化するときに役立ちます。この機能はメール、ドキュメント、インスタント メッセージングに対して使用できます。 Rights Management サービス: 適切なユーザー資格情報を持たないユーザーからのアクセスをファイル レベルで防止します。…


MDM のその先へ — SaaS が実装されたデバイスや BYOD シナリオにおいてデータを保護するしくみ

(この記事は 2015 年 8 月 19 日に Office Blogs に投稿された記事 Beyond MDM—how to protect your data with BYOD and SaaS implemented の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   クラウド ホスティング型アプリや個人所有デバイスの業務利用 (BYOD) が普及したことで、企業の従業員は、いつどこにいても個人デバイス上の SaaS アプリケーションやデータにアクセスできるようになりました。しかし、こうしてモビリティや利便性は向上したものの、それと同時に、ビジネス データを保護しながら外出先でのユーザーの生産性を強化しなくてはならないという課題も生じています。Microsoft Ignite (英語) では、プライベート クラウドおよびパブリック クラウド ソリューションのエキスパートである Nasos Kladakis が登壇し、IT 部門が企業データを保護すると共に、モビリティや生産性に関して従業員が抱いている期待やニーズに継続的に応えるための方法についてご説明しました。 [View:https://youtu.be/_X3-LEYc8Y8:0:0] モバイル デバイスの管理に必要なのは、ポリシーの適用やデバイス上のソフトウェアのプロビジョニングといった手法だけではありません。上記のビデオでもご覧いただ いたとおり、多くの企業は、アクセス制御やデバイス管理を徹底したうえで、データそのものに対してルール、ポリシー、コントロールを適用するなど、情報保 護のために尽力しています。先日の Office Mechanics (英語) では、Windows、Office、Azure Active Directory の統合によって IT 管理者にメリットがもたらされる 3 つの分野についてご紹介しています。ぜひ併せてご覧ください。…


Office 365 の一般法人向けプランでモバイル デバイス管理機能の一般提供を開始

(この記事は 2015 年 3 月 30 日に Office Blogs に投稿された記事 Built-in mobile device management now generally available for Office 365 commercial plans の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   今回は、Office 365 チームのテクニカル プロダクト マネージャーを務める Shobhit Sahay の記事をご紹介します。 数か月前に開催された TechEd Europe において、マイクロソフトはモバイル デバイス管理 (MDM) 機能を Office 365 に組み込む計画を 発表しました。そしてこのたび、Office 365 の MDM 機能の一般提供を開始いたしました。Office 365 の MDM 機能を利用すると、iOS、Android、Windows Phone デバイスなど、さまざまなスマートフォンやタブレット上で Office 365 のデータへのアクセスを管理できます。また、今回の発表に関してさらに嬉しいお知らせがあります。組み込みの…


Microsoft ワールドワイド教育担当バイス プレジデント Anthony Salcito による投稿 – Office 365 と Moodle: 学習環境を変えるオープンなアプローチ

(この記事は 2015 年 1 月 19 日に Office Blogs に投稿された記事 By Anthony Salcito, Vice President of Worldwide Education: Office 365 and Moodle: An Open Approach to Transforming Classrooms の翻訳です。最新情報については、翻訳元の記事をご参照ください。)   教育の現場でテクノロジを活用すれば、学習環境が一変し、学習成果がかつてないほどのペースで向上します。しかし、新し いツールがいくら学習環境に変化をもたらしても、教師の皆様が日々直面するさまざまな課題は今も完全には解決されていません。たとえば、予定表の管理、コ ンテンツの作成、ワークフローの改善などの作業をこなすために、貴重な授業時間をつぶさなければならない場合もあります。こうした現状を受けて、多くの企 業がこの問題の解決に向けて取り組んでいる最中です。今回は、マイクロソフトが Moodle の認定パートナーである Remote-Learner 社 (英語) と提携して、どのような取り組みを行っているのかについてご紹介します。 8,000 万近くにも上るユーザーを抱える Moodle は、他のどの学習管理システム (LMS) よりも多くの教育機関に利用され、既に 241 か国で学級運営方法の刷新に役立てられています。また、教育業界ではビジネス向け生産性ツールと Office 365 ProPlus (英語) が提供されるというメリットが要因となって Office 365 が大々的に取り入れられており、この…


Microsoft Azure & Office 365 金融機関向けクラウドサービス対応セキュリティリファレンス 公開

(この記事は 2015 年 1 月 28 日に青い空の向うへブログに投稿された記事 Microsoft Azure & Office 365 金融機関向けクラウドサービス対応セキュリティリファレンス 公開 のクロスポストです) 金融情報システムに関する自主基準として、FISC (金融情報システムセンター: The Center of Financial Industry Information Systems) により 金融機関等コンピュータシステムの安全対策基準・解説書 が策定されており、クラウド利用における安全対策基準として 第8版追補 が追加されています。 この度、Microsoft Azure および Office 365 に関して、この第8版追補の各項目に対する対応状況を整理した「金融機関向けクラウドサービス対応セキュリティリファレンス」が公開されました。FISC 安全対策基準の各項目(137の設備基準、108の運用基準、51の技術基準について、株式会社三菱総合研究所、日本ビジネスシステムズ株式会社、トレンドマイクロ株式会社、株式会社電通国際情報サービス の4社にて調査された内容になっています。 ▶ FISC > 金融機関等コンピュータシステムの安全対策基準・解説書(第8版追補) ▶ 金融機関向けクラウドサービス対応セキュリティリファレンス (各社サイトにてダウンロード可能)株式会社三菱総合研究所 / 日本ビジネスシステムズ株式会社 / トレンドマイクロ株式会社 / 株式会社電通国際情報サービス   【1/30 追加】 ▶ Microsoft Azure Japan Team Blog > 「金融機関等コンピュータシステムの安全対策基準」(FISC 安全対策基準)に対する Azure の対応状況リストを公開 


Office 365 が日本データセンターから一般提供開始されました

(この記事は 2014 年12 月 16 日に Office Blog に掲載された記事 Office 365 now available from datacenters in Japan の翻訳です。最新情報は翻訳元の記事をご参照ください。)   著者: ジョン ケース, マイクロソフト コーポレート バイス プレジデント 過去数か月にわたり、マイクロソフトではクラウドと Office をどこからでも利用できるように取り組んできました。 10 月には Microsoft Azure がオーストラリアから提供開始予定であること (英語) をアナウンスしました。そして iPhone、iPad および Android タブレット 向けの Office の新しいエクスペリエンスを披露しました。先月、クラウド型グループウェアの Office 365 とクラウド型ビジネスアプリケーションの Microsoft Dynamics CRM Online を日本から提供する計画があることを共有しました。本日、Office 365 が日本から一般提供を開始したことをアナウンスします。 Office 365 サービスを国内のデータセンターから提供することにより、金融業界、医療業界、中央官庁、地方自治体などの日本にデータが保管されることを望む業界のお客様にも選択肢が広がります。 もちろん、Office 365 がお客様にご提供するいつでもどこでも共同作業、パーソナルインサイト、人が中心のコンプライアンスの幅を広げます。 ソニー生命保険株式会社、医療法人鉄蕉会 亀田メディカルセンターや、地方自治体からは東京都豊島区、鳥取県鳥取市、鹿児島県指宿市および薩摩川内市、福岡県太宰府市、熊本県上天草市および山鹿市、および北海道森町などでの…