OneDrive, OneDrive for Business, Office 365, SharePoint の違いは?

この記事の内容は最新ではありません。最新の情報を入手するには、記事「【2017年版】OneDrive, OneDrive for Business, Office 365, SharePoint の違いは?」をご覧ください。 1 年前に「SkyDrive と SkyDrive Pro の違いは?」という記事を書きましたが、おかげさまで大変好評をいただきました。クラウド ストレージは、メールと並んで最も馴染みのあるクラウド サービスだと思います。この分野は市場の変化が大変激しく、多くのクラウド ベンダーがしのぎを削っているところでもあります。マイクロソフトでも、サービス名を SkyDrive から OneDrive に変更したり、ストレージの大きさ、提供方法の変更、マルチプラットフォーム化など、様々な変更が加えられました。今回の記事では、これらの変更点を踏まえて、改めて無料の OneDrive、有料の OneDrive for Businessをはじめとするサービスの違いについて解説したいと思います。   OneDrive とは? OneDrive for Business の話をする前に、まず前からある無償の OneDrive がどういうサービスかということについて、おさらいしておきましょう。   OneDrive は、もともと、一般消費者向けの無償クラウドサービスのブランドである Windows Live サービスの 1 つとして 2008 年から日本でもサービスを行っている大容量クラウド ストレージサービスです。アカウントを作成することで、無償で 7 GB のディスク容量をクラウド上に持つことができます。Windows や Office と統合される機能を持っていることが特長で、Office ファイルをアップロードすると、Office Web Apps で閲覧や編集を行うことも可能です。Windows…


Office 365 と Outlook.com の違いは?

マイクロソフトが提供しているメールのクラウドサービスには、Office 365 (Exchange Online) と Outlook.com という 2 つのサービスがあります。過去には Hotmail、Outlook Live などいくつかのバリエーションがありましたが、現在はこの 2 つのサービスのいずれかに統合されています。これらのサービスについて「何が違うの!?」という質問をうけることがよくありますので、今回は両者の違いについて解説します。   Outlook.com とは? Outlook.com はマイクロソフトが提供している一般消費者向けの無料メールサービスです。マイクロソフトでは、もともと Hotmail と呼ばれるメールサービスを長年提供してきましたが、2012 年夏にブランド、デザイン、機能を一新させました。Outlook.com は単なるメールサービスだけではなく、写真やビデオをより簡単に共有したり、受信トレイを簡単に管理したり、ほかのユーザーどこにいても近況を確認したりできる機能が実装されています。Exchange ActiveSync や IMAP プロトコルにも対応しているので、スマートフォンからのアクセスにも対応し、複数のデバイスからアクセスしても、全く同じメールや予定表を閲覧することができます。 マイクロソフト アカウントを取得して http://www.outlook.com にそのアカウントでログインすることで、アカウントに紐づいた Outlook.com のメールサービスを無料で利用することができます。無料のクラウド ストレージである SkyDrive も同じマイクロソフト アカウントに紐づいているので、ファイルを添付する代わりに SkyDrive に置いた大容量ファイルや写真を共有することで、スムーズに共有を行うことができます。 画像や Office ファイルが添付されたメールを受信すると、ブラウザー上でスライドショーで表示させたり、Office を持っていなくてもブラウザー上で Office Web Apps で表示させたり、SkyDrive にシームレスにアップロードしてそのまま添付ファイルをOffice Web Apps で編集したり、といった操作を簡単に行うことができます。   Outlook.com は、マイクロソフトが元々メールクライアントのブランド名として持っていた Outlook を、そのまま一般消費者向けのクラウドサービス化したような位置づけとなっています。昔は…


Office 365 ProPlus のクイック実行/Office オンデマンド、および Office Web Apps の違いについて

新しい Office では、クイック実行/Office オンデマンドによる Office クライアントのストリーミング配信、そして大きく進化した Office Web Apps によるブラウザーでの利用が可能など、様々な方法で Office を利用することができます。これらの 3 つの方法について、技術的、そして利用するシナリオやシーンについて何が異なるかについて聞かれることがよくありますので、今回の記事ではこれらの違いについてご案内したいと思います。   クイック実行とは クイック実行は、Office をインストールするための時間を短縮し、複数のバージョンの Office を同じコンピューター上で実行できるようにするための、Microsoft のストリーミング配信と仮想化のテクノロジです。ストリーミング配信は、ユーザーが Office 製品をダウンロードして、コンピューターに製品全体をインストールする前に使用を開始できるようにします。仮想化テクノロジは、ユーザーのコンピューター上で新しい Office を従来のシステムと隔離された環境で実行するための仕組みを提供します。この仕組みにより、最新バージョンの Office を、コンピューターに既にインストールされている以前のバージョンの Office と並行して実行できます。クイック実行は、Office 2000 の頃からいままで 10 年以上にわたり提供されてきた Microsoft Installer (MSI) に代わって導入される新しい展開の仕組みです。   クイック実行は、Office の法人向けのエディションにおいては、クラウドとして購入された場合 (= Office 365) に利用されます。ライセンスは、Office 365 ProPlus 単体、またはこれを含むスイート サービス (E3/E4, M, P2 など) が必要です。クイック実行は、1 ユーザーあたりのライセンスで最大 5…


Google はまた梯子を外すのか?

(この記事は Excel ブログ 2013年4月4 日に The Office 365 Blog に投稿された記事 Google pulling the rug out again? の翻訳です。) 投稿者: Michael Atalla 「Pull the Rug Out」という古いゲームを覚えていますか? このゲームは、プレイヤーがラグの上にさまざまなアイテムを積んでいくボード ゲームです。最終的にプレイヤーの 1 人が、上に積んだアイテムをひっくり返すことなくラグを引き抜くことに挑戦します。 非常に高い人気を誇る Google Reader を含め、Google は先ごろいくつかの追加サービスを段階的に廃止すると発表しました。これを聞いて私はこのゲームを思い出したのです。積んだアイテムはほとんどの場合、地面に崩れ落ちていましたから。Google はGoogle Reader を導入し、徐々にその人気を築き上げましたが、ほとんど警告なしに打ち切りを宣言し、顧客を絶句させました。このことについて、Google のある顧客は次のように述べています。「Google は、お気に入りのプロジェクトに無駄に何百万ドルも注ぎ込みながら、最高の製品の 1 つを思いつきで葬ってしまうのです」 Google がつい最近行った春の大掃除により、廃止されたサービスの総数は、たった 1 年半で 70 に達しました。そうです。実に 70 のサービスが、わずか 18 か月の間に廃止されているのです。 Google がほとんど警告なしに廃止するサービスの中には、つい 2 年前に鳴り物入りで登場した Google Cloud…


ユニキャリアが使い勝手の歴然とした差を理由に Google Apps でなく Office 365 を選択

TCM 株式会社と日産フォークリフト株式会社の事業統合により誕生した新会社、ユニキャリア株式会社では、世界展開も見据えた情報基盤に Google Apps ではなく Office 365 を選択しました。この理由について、経営戦略本部IT部長 武藤 英之 氏に伺いました。   Q. ユニキャリアについて教えてください。 武藤氏: ユニキャリア株式会社は、フォークリフト業界の世界トップを実現するため、2011 年 12 月に設立された企業です。2012 年 8 月に TCM株式会社と日産フォークリフト株式会社を傘下に収め、グループとしての活動を開始し、この4 月に両社の完全統合を果たし、新統合会社として歩みをはじめたところです。”Challenge for Excellence ( 超一流への挑戦)” を長期経営ビジョンに掲げ、戦国時代を迎えた物流ソリューション業界における「真のエクセレントカンパニー」を目指しています。   Q. 情報共有基盤にクラウド サービスを選択した理由を置き換えください。 武藤氏: 長期的なコストを削減するには、ハードウェアを自社に持たないことが必須条件です。またリーマンショック以降激変する市場の中で投資を最適化することを考慮し、柔軟に経営環境に合わせて利用することが可能なクラウドサービスを多く選ぶことは必然と考えます。 今回は新統合会社発足に合わせてスピーディに環境を構築し競争力の源泉となる社員が力を発揮できる環境の整備を早期に立ち上げる必要もありましたのですぐにサービスの利用を開始出来る点も考慮しました。これで新しい経営の早期浸透へとつなげることが出来るとかんがえております。   Q. Google AppsではなくOffice 365を選択した理由は何ですか? 武藤氏: Office 365 なら多様な機能が統合され、シームレスに使えます。これに加え、使用感が以前のシステムと大きく異ならないことも重視しています。TCM と日産フォークリフトでは、どちらもメールは Microsoft® Exchange Server が使用されていました。Office 365 では Outlook 2010 の機能をフル活用できるため、ユーザーも違和感なく利用できます。ユーザー自身が培ってきたノウハウを捨ててまで、他社サービスを採用する理由はないと考えました。逆に多くの企業でOutlookを使っている中で、Google Appsの良さはどこにあるのか?我々はOfficeを中心にマイクロソフトの中で生活をしているのでその中で選びたいと考えました。…


SkyDrive と SkyDrive Pro の違いは?

この記事の内容は最新ではありません。最新の情報を入手するには、記事「【2017年版】OneDrive, OneDrive for Business, Office 365, SharePoint の違いは?」をご覧ください。 いよいよ新しい Office 365 の一般提供開始が来週に迫ってきました。もうすぐデバイス、ソーシャル、クラウド、管理の機能セットが強化された新しい Office 365 のエキサイティングなエクスペリエンスを皆様にもお届けすることができるようになります。 さて、そんな中で、お客様から新しい Office 365 で導入される「SkyDrive Pro」と、従来からあった無料の「SkyDrive」は何が違うのか、とよくご質問をいただきます。名前は似ているが違うものなのかどうか、片方は無償なのに、Office 365 のものは有償なので使う意味があるのか、といったことなのですが、これらのご質問にお答えします。   SkyDrive とは? SkyDrive Pro の話をする前に、まず前からある無償の SkyDrive がどういうサービスかということについて、おさらいしておきましょう。 SkyDrive は、もともと、一般消費者向けの無償クラウドサービスのブランドである Windows Live サービスの 1 つとして 2008 年から日本でもサービスを行っている大容量クラウド ストレージサービスです。アカウントを作成することで、無償で 7 GB のディスク容量をクラウド上に持つことができます。Windows や Office と統合される機能を持っていることが特長で、Office ファイルをアップロードすると、Office Web Apps で閲覧や編集を行うことも可能です。Windows PC、Mac、タブレットデバイスなどからブラウザーで利用するのが基本的な使い方ですが、SkyDrive アプリを入手することで、Windows PC ではエクスプローラから利用、Mac では…


一般消費者向けクラウドと企業向けクラウドの本質的な違い

いまや世の中には様々な種類のクラウド サービスが溢れています。ファイルの置き場からコミュニケーションツール、データの加工や管理など便利なものが多くあります。一般消費者の個人向けに提供されているものの多くは無料で提供されています。一方、企業向けクラウドサービスというカテゴリのサービスでは、企業向けに有料サービスとして提供されています。ユーザーが利用できる機能はぱっと見た目には両者であまり違いがあるように見えません。それでは、なぜ企業向けクラウド サービスというカテゴリが存在するのでしょうか。クラウド サービスは無料があたりまえで有料で提供するモデルは古いのでしょうか。今回は、このような疑問にお答えしたいと思います。   一般消費者向けクラウドの特徴 収益モデルと利用規約、プライバシーポリシー一般消費者向けクラウドは無償で提供されているものが多くありますが、その背後にはそれでビジネスが成り立つモデルが存在しています。企業は慈善団体ではありませんので、儲けなしでサービスを提供しているわけではありません。その裏には儲かる仕組みがあるのです。 クラウドベンダーは、一般消費者向けクラウドにおいて「広告」もしくは「フリーミアム」またはその組み合わせによって収益を得ています。「フリーミアム」は、一部の会員だけが費用を負担するモデルであり、たとえばゲームを始めるときは無料だが、ストーリーを進めて行ったりいい武器を買ったりするのにお金がかかり、そこまでするのは一部の優良会員だけだが、それにより収益を得ている仕組みです。 「広告」は、文字通り他の企業にスポンサーになってもらって広告を出してもらい、その料金で収益をあげるモデルです。ただし、今の時代は広告をマスメディアのようにすべての人に一様に垂れ流すのではなく、さまざまな情報にってターゲティングを行うことにより、効率が格段にいい仕組みを使っています。一見、ユーザーからは何も支払っていないように見えますが、実はターゲティングを行うに当たって、クラウドベンダーはユーザーの個人情報やデータを利用していることがあります。その方がより適切なターゲットに広告を届けることができ、広告メディアとしての競争力があがるからです。つまり、大雑把にいうと「ユーザーは自分の個人情報やデータを切り売りすることで無償の一般消費者向けクラウドを利用している」ことになるわけです。これで一般消費者向けクラウドサービスを「タダ」で利用しているわけではないことがお分かりになったでしょうか。 自分の情報が実際に切り売りされているかどうかは、サービスの「利用規約」や「プライバシーポリシー」を見れば知ることができます。重要なデータを扱う場合は必ず利用規約とプライバシー ポリシーをチェックしましょう。    情報が世界中と共有されてしまう可能性があるもうひとつ、一般消費者向けクラウドを利用するにあたって気を付けるべきことがあります。それは、情報共有の範囲が全世界のユーザーに及んでしまうことがあるということです。もちろん、情報をアップロードするときは、通常アクセス権の範囲をコントロールすることができ、情報を公開するのか、セキュリティをかけるのかを選ぶことができます。ここでポイントになるのは、「重要な機密データを扱う場合、操作方法によっては全世界のユーザーに情報漏洩してしまう可能性がある」ということです。注意深く操作をすればそんなことにはならないかもしれません。しかし、あなたは大丈夫かもしれませんが、組織において5 人、10 人、20 人、と人が集まってきた時に、コンピューターのリテラシーも様々なレベルの人がいることでしょう。悪意がなかったとしても、うっかり間違った操作で大事な情報を公開してしまう可能性がある、ということも考慮しなければなりません。   企業向けクラウドの特徴 有料だが一般消費者向けにはない企業向けの安心安全が付属それでは、次に企業向けクラウドについて見ていきましょう。企業向けクラウドでは、一般消費者向けクラウドで行っていたような「広告」「フリーミアム」といった収益モデルではなく、会員から費用を取る有料モデルを採用しています。このため、ユーザーの個人情報やデータをクラウドベンダーが活用する必要がないため、これらの情報は安全に守られます。サービスの「利用規約」や「プライバシー ポリシー」を見ると違いが分かるかと思います (※ ただし、クラウドベンダーによっては一般消費者向けクラウドと企業向けクラウドの両方を提供しており、共通の利用規約やプライバシー ポリシーを設定している場合がありますので注意が必要です)。マイクロソフトでは一般消費者向けクラウドと企業向けクラウドで異なる利用規約を設定しています。また、いずれのサービスの場合も「お客様のデータはお客様のものである」という定義がなされています。 加えて、企業向けクラウドが一般向けクラウドと異なる点として、サービス稼働率を保証するための「サービスレベル契約 (SLA)」が設定されていることが多いことです。 いくら便利なサービスであっても頻繁に停止してサービスが利用できなくなるようでは、業務に支障が出てしまいます。Microsoft Office 365 の場合は、「99.9% の稼働率を保証する返金制度のあるサービスレベル契約」が設定されており、稼働率 99.9% を下回った月はサービス料金の返金処理が行われます。また、サービス停止を防ぐために、Microsoft Office 365 の場合は標準で 2 拠点のデータセンターを利用して、さらにその中でクラスター構成を取って、たとえ一部のサーバーが稼働を停止してもサービスに影響なくほかのサーバーや拠点に切り替わることで、データを失うことなく稼働し続けるといった仕組みをとっています。このように、ストレージやサービスのインフラそのものにかける注意も変わってくるわけです。    情報公開範囲は管理者が管理できる 企業向けクラウドが一般消費者向けクラウドと大きく考え方が違うのは、「管理者が中心にいて、ユーザーの利用方法は管理者がすべてコントロールできる」ということです。 一般消費者向けクラウドを利用する場合は、うっかりミスを管理者が防ぐことはできません。また、機能によっては悪意があるユーザーが使った場合、もしくは悪意がなくてもうっかりミスで情報漏えいをしてしまう可能性があるものがありますが、そのような機能だけ利用禁止を強制することもできません。企業向けクラウドであれば、管理画面でポリシーの設定や機能の ON/OFF の制御を行うことで、適切な利用ポリシーを設定することができるのです。また、一般消費者向けクラウドと異なり、情報共有の最大限の範囲は組織全体にとどまるため、誤操作をした時の被害も最小限にとどめることができます。   退職者の持つ情報制御も可能また、企業向けクラウドを使っていると、退職者に所属するデータの管理も管理者が行うことができます。一般消費者向けクラウドを使っている場合、その情報にアクセスできるアカウントは退職者しか持っていないため、組織が情報を消去したり取得したりすることができません。企業向けクラウドであれば、このような心配はありません。データへのアクセス権や処分方法など、管理者がすべて制御することができます。   法人・団体で企業向けでなく一般消費者向けクラウドを企業で使ってしまった場合のインパクト 一般向けクラウドと企業向けクラウドの考え方の違い、そこからくる仕組みの違いについてご理解いただけたものと思います。企業向けクラウドを利用すれば、ユーザーの利用方法について管理者が中央から管理、制御することができるため、組織化された形でリスク管理を行うことができるのです。これがきちんとできるかどうかは企業の信頼度に影響してきます。たとえば、クラウドを利用していても「プライバシーマーク」などの認証を受けることは可能です。日本マイクロソフトでも、「国内外のデータセンター (自社、委託)の利用」「米国本社が定めた統一セキュリティポリシーでの運用」という環境下においてプライバシーマークの認証を取得しています。ただし、この場合に利用するクラウドは「企業向けクラウド」であり、「一般消費者向けクラウド」の利用は一定以上の機密情報の場合、自社の一般消費者向けクラウドであっても利用が禁止されています。逆に言うと、きちんとした運用基準を設けて利用すれば、企業向けクラウドを利用する場合であれば企業としての信頼度を満たすデータ運用が可能である、ということになります。 単純に無料と有料の違いだけではない「一般消費者向けクラウド」と「企業向けクラウド」の利用、この機会にあなたの組織でも利用の仕方を再検討してみてはいかがでしょうか。


フレキシブル ワークスタイル実現のポイント (4) ~ コミュニケーションを設計する

もし、最初から最後まで一人で完結できる仕事ばかりならば、ワークスタイルに悩む必要などありません。仕事の材料を持ち運べるかどうか、またそれらを個人が所有または占有できるものなのかどうかが、唯一ワークスタイルの決定要因となります。しかし、複数人での共同作業が前提になると、そこにコミュニケーションという要素が追加されます。コミュニケーションの成立のためには、自分と相手との接点が必要であり、互いのワークスタイルの中でその接点をどう扱うべきかを考えなければならなくなります。よってワークスタイル効率化のためには、企業や組織全体としてのコミュニケーション設計が重要なのです。 コミュニケーションとは? コミュニケーションを 「人と人」 の情報交換に限定したとしても、一般にコミュニケーションとして認識されている範囲の情報交換だけでは、そのプロセス全体をカバーすることはできません。たとえば、電話や電子メールはもっともイメージされやすいコミュニケーションだと思いますが、それらによって伝達を仲介される電子ファイルの共有も、電話や電子メールの情報交換効率を補完する行為ですから、コミュニケーションの一部として扱うべきです。さらにはそのファイルの生成に至る情報活用プロセスもまた、コミュニケーションの質に大きな影響を与えているはずです。 電話や電子メールは、単なる伝達ツールであって、コミュニケーションそのものではないことを改めて認識する必要があります。コミュニケーション ツールは、その時点でのコミュニケーションを効率化するために導入されます。したがって、ツールにばかり気を取られていると、ワークスタイル変革は実現できません。前回の例でいえば、現在の 「Face-to-Face 至上主義」 においては、集合型会議というツールが、あらゆる意思決定において欠かすことのできない存在と映ります。しかし、会議を意思決定のためのコミュニケーションと考えれば、気心の知れたプロジェクトメンバー間など、質よりもスピードの価値が大きくなる意思決定では、Face-to-Face の重要性は相対的に低く、スピードを得るための包括的な情報伝達の仕組みのほうがより重要だと気づくはずです。つまりコミュニケーション設計は、企業や組織全体における情報流通設計の中で考えられるべき話なのです。 コミュニケーションによる情報への価値の付加 情報活用のゴールをビジネス価値の生成とするならば、その価値は情報が形状を変え伝達されていくプロセスの中で追加されていきます。詳細は別の機会に譲りたいと思いますが、たとえば業務システムに蓄積された数値データが、人の視点や意思を得てレポートなどの形式化情報に編成され、それを別の人が自らの経験を踏まえて解釈する、といった一連の情報生成と消費のプロセスを通じて、最終的なビジネス価値を生み出す知恵に変換されていきます。 一般にコミュニケーションと呼ばれているものは、人の知識をいったん言葉に形式化したうえで、音声または文字で伝達する、揮発性の高い行為を指しています。しかし前述のように、そこに至るまでの情報活用プロセスがなければ、この狭義のコミュニケーションは成立し得ません。業務データはビジネス活動の成果を表す情報であり、業務データ活用は市場と人のコミュニケーションともいえます。共有ファイルは人の意思や経験の交換の記録であり、情報活用は時間をまたいだ人と人のコミュニケーションでしょう。つまり、これらを含めた情報流通全体を設計することで、より全体の質とスピードを向上させることができます。そしてその設計は、その企業や組織のビジネスモデルに密接に関連しています。 日本マイクロソフトにおける情報流通設計 日本マイクロソフトは、米国マイクロソフト コーポレーションの製品を日本市場において販売する会社です。日本マイクロソフトのビジネス モデルは、Windows や Office、SQL Server といったソフトウェア コンポーネントやツールを市場に安価かつスピーディに投入し、それらをベースにパートナー企業がソリューションを提供することで、エコシステム全体の継続的な成長の中で、自らは中核の安定的な収益を拡大していくというものです。したがって、それらコンポーネント単位での市場開発戦略が相対的に重要となり、常に多数のプロジェクトが同時に走ることになります。プロジェクト メンバーは複数の部門を横断し、各メンバーは複数のプロジェクトに同時に参加、おのずと近くの席に座っていない相手とのコラボレーション機会が多くなります。プロジェクト期間は 1 年より短いことも多く、中止の決断も迅速になされます。プロジェクト チームごとのメンバー数はさほど多くなく、またプロジェクトごとに必要となる情報の種類や質、タイミングも一定ではないため、コミュニケーションの定型化は困難です。期初に時間をかけて戦略の伝達と調整、合意を行ったのちは、役割と権限に基づき、各メンバーがそれぞれの裁量に基づきスペシャリティを発揮して、プロジェクトを遂行します。 おのずと、弊社におけるコミュニケーション プロセスは 「人中心」 になります。すばやい意思決定と行動のためには、いちいち組織ツリーをたどった情報伝達や意思確認など行っていられません。プロジェクトは組織横断で、かつ 1 年単位で消滅するため、過去のプロジェクトにおけるプラクティスは、自分で探し当てるしかありません。組織内のハコに業務が割り振られるわけでも、組織内に脈々と暗黙知が蓄積されているわけでもないため、組織図では仕事ができないのです。 さらに 2010 年 2 月に本社を品川に移転して以降、約 6 割の従業員をフリーアドレスに移行しファシリティ コストを削減、また東日本大震災以降は全社員が当日でもテレワークを採用できるようにし事業継続性を維持するようにしたため、コラボレーション相手が近くにいる保証はありません。 よって弊社では、情報共有のハブとしての SharePoint サイトとそのオフライン クライアントである SharePoint Workspace を活用し、ドキュメントやデータなどの非同期の情報交換を確実にしています。SharePoint サイトは個人が自由に作成でき、プロジェクトやチーム メンバー同士の情報共有場所として機能するばかりでなく、その活動に関するナレッジベースともなります。技術的な詳細は次回ご紹介しますが、SharePoint では各ユーザー個人専用のワークスペースが用意され、自分用のネットワーク ストレージとして活用できるとともに、Facebook のようなプロファイルやコミュニティへのアクセス機能によって、人と人、人と知識のつながりが強化されています。また同じくSharePoint に搭載されているエンタープライズ検索機能によって、キーワード一つでそれに関連するドキュメントや Web…

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生産性を落とさずクラウド移行する 3 つのポイントとは

“ビジネスプロダクティビティ製品チーム”でMicrosoft Office 365 を担当しております米田です。インターネット回線や携帯電話の通信回線の普及によって可能となった、”雲の向こう” のコンピューティング リソースを借りて利用するという「クラウド コンピューティング」という考え方には、資産購入を行い運用も自社で行って従来のコンピューティングにはない様々なメリットがあります。企業におけるクラウド コンピューティングの利用は、大企業がけん引する形で具体的な検討フェーズに入ってきています。クラウド コンピューティングの浸透度 (認知、理解があるか) は大企業においては 75% に達します。特に東日本大震災以降、多くの企業がほぼ何らかの形でクラウド コンピューティングの導入を検討しています。 企業におけるクラウド コンピューティングの活用は、利用価値や効果がみえやすい、情報共有環境をサポートするグループウェア (コラボレーション アプリケーション) から導入が進んでいます。グループウェアの導入効果には、「情報の相互共有」、「社内コミュニケーション向上」、「業務効率化」などがありますが、昨今の厳しい経営環境を背景に、現場業務の改善と企業の業績向上が強く求められるようになり、企業におけるグループウェア活用への期待が高まっています。現に、この1年でメールなどのグループウェアを実際に導入している企業が急激に増加しており、メールの市場シェアにおいても無視できない大きさを占めるようになってきました。 クラウド検討、その前に…このように実際にクラウドを採用する企業が増える一方、必ずしもすべての企業でいい結果がでているわけではないようです。クラウド サービスは従来の内部設置型のサーバーにはないメリットがたくさんありますが、一方、データはすべてクラウド上に格納され運用管理にも直接手を出すことができなくなるため、サービス選定をする際にポイントを押さえておかないと従業員の生産性が低下したり、データを失ってしまったり、想定していたことと違う結果になってしまいかねません。 クラウドはコスト削減の観点だけで導入を進めてしまうことがあるのですが、最終的にクラウドの導入が社員力の強化につながらなければ新しいインフラを導入する意味も薄れてしまいます。そこで、グループウェアのクラウドを導入する際に、生産性を落とさないように注意する重要なポイント上位3つを挙げてみましたので参考にしてください。 【ポイント1】メールの整理と検索が直感的かつ簡単にできるメールからクラウド コンピューティングを採用するパターンは非常に多いですが、この時にクラウドはブラウザーから使うものだと、今まで使っていたメールクライアントをやめてしまうケースが多く見受けられます。メールは「毎日半分を費やしている作業をクラウドで効率化」でもふれたように、ホワイトカラーの作業時間の中で一番多くの時間を占めており、生産性を考える上でとても重要です。 最近はブラウザーや、その上で動くアプリケーションの性能も向上していますが、それでもリッチクライアントに比べるとドラッグ&ドロップなどのマシンの性能をフルに生かした操作ができない、ちょっとした誤操作でブラウザーが終了してデータが消えてしまう、など、実際にブラウザーのみで導入を行うとエンドユーザー部門から戸惑いの声をもらうことが多いようです。 また、ブラウザーからの利用がメインになると、サービスプロバイダーが提供しているユーザーインターフェイスの質に大きく依存することになります。たとえそのインターフェイスが気に入らなくても我慢をして使わなければなりません。いままで利用していたフォルダー、分類項目や仕訳ルールを使ったメールの整理ができるか、検索をする際に添付されているドキュメントの中まで含めて検索対象になっているかなど、生産性にかかわる基本的な操作については導入前にきちんとした検証を行っておく必要があるでしょう。 【ポイント2】ブラウザー以外からも利用でき、オフラインにも対応できるクラウドは、すべてのデータが “雲の向こう” に格納されてしまうため、データセンター自体が障害に合ったり、あるいはネットワーク回線がつながらなくなったりすると、仕事ができなくなってしまいます。データセンター自体が障害にあうことは滅多にないでしょうが、WiFiなどのネットワーク障害や、移動中にトンネルに入るなどオフラインになることはよくあることです。いままでは、POPクライアント、ノーツ、Outlookなどの何らかのメールクライアントを使っていたことが多かったと思いますが、これらのツールがオフラインの時でもたとえばメールの読み書きができるような柔軟性を提供していたはずです。クライアント アプリケーションを引き続き利用できるようにしてこのような状況に対応したり、スマートフォンから利用できるようにして外出先からも利用できるように利便性をあげる、などの施策をクラウド導入と同時に推進する必要があります。 【ポイント3】ユーザーインターフェイスが頻繁に変更されず、かつ仕様変更が事前に通知される結構見落とされがちなポイントですが、クラウド サービスの場合、サービスプロバイダーによっては継続的に小規模なアップデートを日々適用していく場合もあるようです。使っているツールが日々進化していくことがクラウド サービスの醍醐味であると考える方もいらっしゃるかもしれませんが、大部分の従業員にとっては、日々使っているツールが突然予告なく変更されることはストレスにしかなりません。また、ユーザーインターフェイスが変わったことで毎回社内のヘルプデスクが問い合わせでパンクするといったことも避けたいところです。サービス仕様の変更ポリシーについては事前にきちんと確認をしておき、エンドユーザーにもIT部門にも負担にならないようにする必要があります。 スマートフォンとも連携する使いやすいクラウド サービスのご紹介セミナーいかがでしたでしょうか。これらの 3 つのポイントを最低限おさえておくことが、グループウェアのクラウド サービス導入で失敗しないために重要な検討事項です。検討項目についてさらに詳細に聞いてみたいという方がいらっしゃいましたら、マイクロソフトの社員が日本各地で行っているセミナー “新しい働き方をサポートする、最新クラウド サービス「Office 365」のご紹介” を受講されることをお勧めします。無償で参加できますので、Webから登録をしたうえでお気軽にご参加ください。登録はこちらから!http://cot.ag/qudgOx


セミナー 『新しいワークスタイルの実現にむけて – 日本マイクロソフトにおける取り組み』 ~ BCP と省電力にも貢献する、効果的ワークスタイルの実践事例を公開 ~

2011年 2月、25周年を迎えたマイクロソフト日本法人は、より 「日本に根付き、信頼される企業」 を目指して社名を 「日本マイクロソフト株式会社」 に変更し、都内 5 拠点を品川の新本社に統合しました。新本社では、マイクロソフトのテクノロジーを活用して、私たちひとりひとりが生産性を向上させ、人とのつながりを大切にしながら、革新的な働きができる新しいワーク スタイルの実現へ取り組みを進めています。本セミナーでは、品川移転プロジェクトの概要、これまでのオフィスの変遷、移転に際しての考え方などをご紹介させていただくとともに、最新のマイクロソフトテクノロジを活用した働く場所を特定しないワークスタイルについてもあわせてご紹介いたします。 【日 時】  第1回: 2011年 8月 22日 (月) | 第2回: 2011年 8月 30日 (火)、両日とも 13:30~17:00【会 場】  日本マイクロソフト株式会社 品川本社【定 員】  50名【参加費】 無料 (事前登録制)【対 象】  エンタープライズ企業の情報システムおよび総務部門の責任者の方々【申込み】 http://lync.microsoft.com/ja-jp/Events/Pages/events.aspx#others 【プログラム内容】 時間 アジェンダ 13:00~13:30 受付開始 13:30~14:20 日本マイクロソフト 品川新本社移転の概要 日本マイクロソフト株式会社 管理本部 不動産 – 施設管理部コーポレートリアルエステートグループ プログラムマネージャー 長坂 将光 日本マイクロソフト品川新本社の概要、これまでのオフィスの変遷、移転プロジェクトにおける活動、移転に際しての考え方、多様なワークスタイルを支えるワークプレイスについての考え方をご紹介します。 14:20~14:30 休憩 14:30~15:20 ワークスタイル革新 – コミュニケーションと IT 日本マイクロソフト株式会社 テクノロジービジネス統轄本部エグゼクティブアドバイザー 小柳津 篤…

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