引き続き日本で Office 365 の採用が急速に広がっています: 日経 225 銘柄企業 70% 利用、2 年で 5.5 倍規模の成長

昨年に引き続き、今年も Office 365 の採用が大きく進んでいます。10 月 17 日より個人向け Office 365 の販売を開始したことに加え、法人向け Office 365 においても大手企業から中堅中小規模企業まであらゆる規模のお客様における Office 365 の採用が広がっています。 Office 365 はサービス開始後から継続的に急成長つづけ、5期連続で顧客数の伸びが3桁となり、収益も全世界で4,600億円に達しました。日本国内では、日経 225 銘柄企業での採用率も70%を超え、売上規模は 2 年間で 5.5 倍なりました。これは、より多くのお客様が、加速度的にビジネスのプラットフォームをクラウドに移行している、という事のあらわれとなります。クラウドの活用が全世界的ななトレンドになっている中で、多くのお客様が Office 365 を選択され、ビジネスの一層の成長を目指されています。     Office 365 をご採用頂いたお客様のうち公開事例になっていただいているところはごくわずかであり、多くの企業ですでに導入が進んでいます。この記事では、2014 年 10 月現在の日経 225 銘柄企業のうち公開事例になっていただいているお客様の事例をご紹介します。 (順番は上記の日経ホームページでの紹介順です)  リコー (電気機器)  タブレット端末に、Microsoft Office 365 を導入する先進的なコミュニケーション環境の構築を推進。リコー ジャパンでは、進取の精神をもって、いち早く "次代のワークスタイル" の実現に取り組んでいます。SharePoint Online に Exchange Online、そして相手のプレゼンス (在席情報) を見ながらチャットや音声通話などを使い分けることのできる Lync Online までをフルに使って、"いつでも、どこでも" コミュニケーションが図れる環境を整えます。 シャープ (電気機器)  次の成長に向けた中期経営計画に合わせた社内風土改革。Yammer による社内コミュニケーション活性化によって経営陣と社員間、部門や地域間の障壁を払い、構造改革へ。…


パートナー企業発表の Office 365 事例 15 件のご紹介

Office が使えるクラウド グループウェアである Office 365 は、日経 225 銘柄企業の 60% で利用されていることをはじめとして、様々な業種のお客様でご利用いただいています。日本マイクロソフト公開の Office 365 導入事例一覧でも 2014 年 9 月現在、160 を超える公開事例をご紹介していますが、日本マイクロソフトにより公開されている導入事例は全体からするとごく一部に過ぎず、この一覧にない導入事例も数多く存在します。この記事では、その中でこの一覧にない企業の導入事例で、パートナー企業により公開されている 15 件をご紹介します。     製造 株式会社寺田電機製作所 (100~999名 by 大塚商会): BCP 対策の強化と運用管理の負荷軽減、モバイル活用による業務効率の向上を実現。 建設 積水工業株式会社 (1~99名 by 大塚商会): 東日本大震災の体験を受けたBCP強化とOfficeツールのバージョン管理の簡素化を Office 365 ProPlus 導入で解決。 株式会社考建 (1~99名 by 大塚商会): たよれーる Office 365 によりシステムの安定的な運用、セキュリティレベルの向上、システム管理負荷の大幅軽減を実現。アプリケーションのバージョンを管理する労力も不要に。 情報通信 日本ユニシス (1,000名~): グループ社員約9,000名が使用するグループ全社で統一化した情報共有基盤に Office 365 を採用。組織を横断した円滑なコミュニケーション・情報共有、知識・技術の共有によるスマートワークの実践を目指す。 カービュー (100~999名 by ソフトバンク・テクノロジー): Exchange Server からの移行を実現。利用コストが半分以下に削減され、メールボックスの容量も80倍以上に。…


Office 365 Education の国内ユーザーが 170万人を突破

マイクロソフトでは、教職員・児童・生徒・学生用の電子メール、ウェブ会議、ドキュメント編集、オンラインストレージなどのグループウェア機能をクラウド経由で利用できる Office 365 Education を、2012年6月より、教育機関に対して無償で提供しています。Office 365 は、日経225採用銘柄企業の60%で利用されているクラウドグループウェアで、教育機関は、企業向けのOffice 365 Enterpriseと同じサービスを、無償で利用することが可能です。また2013年12月から教育機関向けの特典として“Student Advantage” の提供を開始し、すでに国内47教育機関の30万の生徒・児童・学生がこの特典を通じ Office 365 ProPlus  を利用しています。 このたび、Office 365 Education が国内 100 大学で利用され、教育機関向け無償クラウドサービスとしては国内最大級であることを発表します。詳しくは、以下のプレスリリースをご覧ください。 Office 365 Education の国内ユーザーが 170万人を突破 ~国内 100 大学が利用し、教育機関向け無償クラウドサービスとしては国内最大級に~ 今後も日本マイクロソフトでは、児童・生徒・学生の学習環境の充実と、教職員の校務効率化をクラウドの側面から支援します。 また、現在公開されている教育機関のお客様の代表的な事例を集めてみました。 東京工科大学: Microsoft Azure 上に Oracle データベースを移行するとともに、Office 365、Dynamics CRM などのテクノロジー & サービスを活用することで、将来を見据えた全学フル クラウド システムを実現 筑波大学附属駒場中・高等学校: 日本の将来を担う人材育成の一助に IT 環境を整備。Surface と Office 365 の採用により、デバイスとクラウド サービスのシナジーが生むコラボレーション環境を活用。 國學院大學:  1 万人余りの学生と教職員が使うメール…


あなたらしい働き方をしよう ~ 最新テクノロジーが可能にする働き方とは!? ~

(この記事は 2014 年 4 月 18 日に Office Blog に投稿された記事のクロスポストです)   この 10 年間、テクノロジーはいろいろな部分で進化しました。ただ、日本におけるワークスタイルを見ていると、10 年前と比べてあまり変化がなく、これらのテクノロジーに投資されていないように思います。旧来の古いテクノロジーや考え方を利用しているユーザーがまだまだ多くいらっしゃいます。日本では、少子高齢化の時代を世界で一番早く迎え、女性や年配者の就労支援、育児や介護との仕事の両立、地方の活性化、国内市場の縮小によるグローバル市場への進出時のコミュニケーションなどさまざまな課題がありますが、これらの中で、この 10 年のテクノロジーの進化により解決することも結構たくさんあることをご存知でしょうか。 今回は、これらの課題を解決するために有効なテクノロジーを知っていただくために、「いつどこオフィス シーズン #2」というキャンペーンを開始します。 1) 在宅勤務、屋外、オフィスでクラウドを利用して「イキイキ」と働いている事例のご紹介 自宅でも、外出先でも、オフィスと変わらない環境で仕事ができたら。 距離の離れている事業所との情報共有が、もっと楽にできたら。そんな理想の働き方をすでに実践している企業があります。 クラウドを利用することで、企業規模を問わずこれらの実現に一歩も二歩も近づくことができます。 そのようなお客様の活用事例についてご紹介しています。 在宅勤務 株式会社パソナ様……女性の育児や介護などがキャリア形成の障害とならないよう、Office 365を利用してライフステージに合わせた働き方を支援しています。 株式会社ソノリテ様……徳島県神山町にサテライトオフィスを設立、現地採用したスタッフに対するコミュニケーションと情報共有、フォロー体制をOffice 365で構築しています。 富士建材株式会社様……社長の病気療養中に Office 365 を利用して 300km の距離を超えて社長と社員をつなぎ、事業を継続させました。 屋外 株式会社サカタ製作所様……多忙な営業社員の状況共有をスムーズに。帰社せずに外出先から Office 365 を利用してメールとスケジュールを確認できるようにして全社で 1 ヶ月あたり約 80 万円相当もの業務効率向上に成功しています。 株式会社ブレス様……対面での打ち合わせが難しくなり大きく様変わりしつつある住宅メーカーの営業活動を Office 365が支援。「使い慣れたユーザーインターフェイスでそのまま使える」という特徴を生かし、社内で広く利用。 株式会社三友土質エンジニアリング様……全国に分散する社員間の情報共有や営業支援システムに Office 365 を利用して業務効率改善に成功。その先進的な取り組み取り組みにより、経済産業省より「中小企業 IT 経営力大賞」の認定を受けました。…


時代遅れのテクノロジが起動速度の遅さ以外に中堅中小企業に与える影響

(この記事は 2014 年 4 月 2 日に Office Blog に投稿された記事 Outdated technology can cost SMBs a lot more than a slow boot up の翻訳をベースにして記載されています。)   かつては、最新の IT ツールや IT サービスを利用することに関しては、中小企業よりも大企業のほうが有利でした。しかし、この 10 年間で情勢は変化し、現在では、Office 365 などのクラウド サービスや新しい強力なモバイル デバイスが出現したため、中小企業でも大企業と同じテクノロジを使用できるようになりました。 Office 365 を例に挙げれば、中小企業でも、手頃な価格でエンタープライズ クラスの機能を採用したり、各企業のニーズに合わせたオーダー メイドのソリューションを選択したりすることができます。このような新しいサービスを導入することは、共同作業やコミュニケーションの方法を改善してよりスマートに業務を進めたい中小企業にとって極めて大きなメリットがありますが、その他に、顧客の獲得と維持を強化するうえでも役に立ちます。一般消費者の 90% が、時代遅れのテクノロジを使用している中小企業の顧客にはなりたくないと回答しているという調査結果*は、無視できません。 言うまでもなく、古いテクノロジを捨てて Office 365 や Office 2013 などの最新のソリューションにアップグレードすると、さまざまなメリットが得られます。マイクロソフトは、最新のテクノロジを導入したことによるメリットについて、日本の中小企業の皆様の声をお聞きしました。その一部をここでご紹介します。 日本ワークフロー開発株式会社:  Microsoft Office 365 ProPlus…


マイクロソフトのビッグデータ戦略と Power BI for Office 365 販売開始について

(この記事は 2014 年 2 月 26 日にThe Official Microsoft Japan Blogに投稿された記事のクロスポストです)    皆さん、こんにちは。こんにちは。Office ビジネス本部のキャロライン ゴールズ です。  本日はマイクロソフトのビッグデータビジョンと、そのビジョンに基づいて提供開始となるサービス、「Power BI for Office 365」が、お客様にもたらす価値についてお伝えします。   競争優位をもたらすビッグデータ活用  この10年で働く人々を取り巻く環境は大きく変化しました。インターネットの普及とワイヤレステクノロジの発展にともない、モバイルデバイスが爆発的に普及し、ソーシャルネットワーキングとクラウドサービスの出現により、新たなコミュニケーション手段が登場しています。そしてこの変化は、データ量の膨大化や、従来と異なる消費者のパーソナルなデータなどをもたらすなど、企業のマーケティング活動の在り方にも大きな影響を及ぼしています。今やビッグデータ活用の成功が、競争優位に直結する意思決定をもたらすとまで言われています。   全ての従業員が自らデータ活用することが重要  ビッグデータ活用を成功させるためには何が必要でしょうか? IT部門主導のプロジェクトでは、データの膨大さや高度な分析技術が取り上げられるかもしれません。またデータサイエンティストなどの専門家の育成が成功の鍵であるという意見もあるかもしれません。しかしマイクロソフトではビッグデータ活用の成功のポイントは、ビジネスの主役である一人ひとりの社員が、自ら手軽にデータを活用できる環境を整えることにあると考えています。消費者の行動やニーズにどのような変化が起こっているのか?そういったデータを引き出す上で、仮説は欠かせません。どのようなタイプの消費者に特徴的な傾向が表れるのか?どのようなイベントが消費者行動に影響を及ぼしているのか?そのような仮説は、ビジネスの当事者である社員であるからこそ出てくるものです。しかもそのような仮説は思いついたときに手元のツールを使って検証でき、思うような傾向がでなければ、すぐに次の仮説を試せるものでなくてはいけません。  つまりビッグデータは、ビジネスの主役である現場の社員が自らデータを扱えることが、成功の鍵となります。そしてそのためには、従業員が自ら扱うことができる、手軽で使い勝手の良いツールでデータを分析する必要があると考えています。   使い慣れた Excel への機能強化  私たちは、「Power BI for Office 365」を本日より提供開始します。  全世界10億人のユーザーが利用しているMicrosoft Office の Excel のデータ分析機能を強化することにより、使い慣れたExcel のインターフェースを通じて、ユーザーが手軽にデータを活用できるサービスを提供します。Excel をベースにしているので、ユーザーがツールの習熟のために頭を悩ますことはありません。  またデータ活用は、企業内に存在する管理された膨大なデータとの連携や、チームメンバーとのデータ共有が不可欠です。Office 365 の各クラウドサービスは、管理された企業内のデータと、チームでのスムーズな情報共有をスマートに実現します。Office 365 はすでに日経225銘柄の60%の企業で採用が進んでおり、Power BI for Office 365はExcel と…


Office 365 をグローバルにご利用いただいている 20 事例を一挙ご紹介

近年、Office 365 の採用がさまざまな理由で加速していますが、多くのお客様に指摘していただくメリットとして、グローバルに利用することができるという点が挙げられます。いまや多くの企業が中国をはじめとする東アジア、東南アジア、北米、南米、中東、ヨーロッパ、アフリカなどの海外に拠点を持ったり、海外とのビジネスを推進しています。海外とのやり取り抜きでは成り立たなくなっているビジネスも数多く存在します。国産のクラウドサービスに信頼を寄せている企業もいらっしゃると思いますが、マイクロソフトのクラウドサービスは同じサービス内容を世界中の様々な国と地域で提供できることにメリットがあります。 今回の記事では、グローバルにビジネスを展開しているお客様が様々なクラウドサービスを検討した結果 Office 365 を選択していただいている事例を業種別に 20 事例ほど一挙にご紹介します。   建設 安藤ハザマ: 旧 安藤建設、旧 ハザマの 2 社では、共にオンプレミスのメール システムを構築、運用してきました。しかし、この合併に際しては「メール システムの構築および運用負荷を軽減し、安藤ハザマの船出に、問題なく間に合わせる」ことが大前提になっていました。さらに、合併後に発表された中期経営計画における重点施策として、海外における「得意地域、得意分野での収益確保」と「重点事業としての長期的ミッション達成の布石」が謳われており、海外拠点も含めたコミュニケーション環境をスピーディーかつ柔軟に整えられる環境を実現することも重要となっていました。同社は、ネパールやインドネシアなど、ネットワーク環境が厳しい国にも進出していますが、どこの拠点にいてもメールは必要です。有期の現場拠点で、VPN など海外ネットワーク インフラを専用に構築することは、コスト的に問題があります。その点、世界中にデータセンターを展開しているマイクロソフトのクラウド サービス Office 365 の、CDN を備えたネットワークを活用できることは、非常に大きなメリットがあると考えられます。 株式会社大林組: 海外においては、現地法人を設立することが多く、人材も現地で調達しています。そして、メール システムなども、現地法人主体で整備していたのです。しかし、グローバル ICT 推進室ができて、日本からのガバナンスを強めていく方向にシフトしました。まずは、シンガポールにアジアの統括事務所を、サンフランシスコに北米の統括事務所を設置して、日本を含むこの 3 拠点を専用回線でつなぐなど、環境整備を続けてきました。当然、今回のメール システム更改に際しても、グローバルで活用できるものを選択したいという希望がありました。マイクロソフトの Office 365 であれば、世界各地にサポートの窓口がありますから、海外拠点でトラブルが発生した場合もスピーディーに復旧できるでしょう。この安心感は大きいです。さらに、海外の現地法人の多くは、現在オンプレミスの Exchange Server を使っており、現地でもクラウドへの移行を希望していましたので、日本が Exchange Online を採用したことは、予想以上に好評でした。 化学工業 株式会社カネカ: 国内の全社員は社内外から Office 365 にアクセスでき、Exchange Online や Lync Online の機能を利用できます。また大阪本社と東京本社ではオンプレミス版の Lync…


マイクロソフトのデバイスとクラウドがスポーツ振興に役立っています

マイクロソフト米国本社の地元シアトルでは今週、アメリカンフットボール NFL の頂点を決める大会「スーパー・ボウル」に地元チームのシアトル・シーホークスが出場し、見事初優勝を果たしました。シアトルで行われた優勝パレードにも 多くのファンが参加して大変な盛り上がりを見せました。今週末からはいよいよロシアのソチで冬季オリンピックが開催されます。日本勢の活躍にも期待が持た れます。 さて、最新のデバイスやクラウドは、いろいろな業種のさまざまな業務に役立ちます。今回はスポーツ運営に焦点を当ててみましょう。スポーツ運営組織 は比較的少ない人数で日本全国もしくは国際的に事業を展開したり、複数のプロジェクト管理を行ったり、ボランティアやファンを動員したりする必要がありま す。そのようなときにマイクロソフトの最新テクノロジーが役に立ちます。ここでは Surface や Windows Azure、Office 365 といったテクノロジーをスポーツ運営に役立てた日本国内外の事例をいくつかご紹介したいと思います。   横浜F・マリノスが Surface と Windows Azureを採用     横浜F・マリノスが、Windows Azure と Surface、およびWindows ストア アプリを活用したチーム内動画共有サービスを採用し、ユース カテゴリなどの育成世代から本サービスを利用開始します。これにより、選手やコーチは、Windows Azure 上に保存した試合や練習の映像を、遠征先や移動中など、時間や場所にとらわれることなく、いつでもどこでもSurfaceで確認できるため、個人のスキル アップやチームの戦術確認をより効率的に実現できます。 グラチャンバレー2013 で Surface がバレー全日本男子チームの公式タブレットに採用      バレーボールは、世界的に1990年代からデータ収集や分析を取り入れた「データバレー」の流れが急速に進んでおり、相手チームや試合の流れを的確かつス ピーディーに分析する事が求められます。 そのような流れの中、ワールドグランドチャンピオンズカップ2013(グラチャンバレー2013)男子大会において、パフォーマンス、携帯性、ノート PC の性能を兼ね備えたSurfaceが公式タブレットとして採用され、活用されました。 V8 スーパーカーズが Office 365 を採用して急成長     オーストラリアを拠点とする、国際的なモーター スポーツ エンターテイメント企業の V8 スーパーカーズは、世界中でレース イベントの準備、開催、放送をおこなう高度にモバイルなチームを擁しており、事実上どこからでも電子メールや会社のファイルに高速かつ効率よいアクセスを 提供することが非常に重要でした。Office 365 を利用した結果、従業員の誰もが会社のファイル、電子メール、Lync ビデオ会議とインスタント メッセージングで共同作業の効率を向上させました。…


日経 225 銘柄企業の 60% で Office 365 が利用されています

(この記事は 2013 年 12 月 24 日に Office Blog に投稿された記事のクロスポストです) この記事に関する最新記事が公開されています。記事「引き続き日本で Office 365 の採用が急速に広がっています: 日経 225 銘柄企業 70% 利用、2 年で 5.5 倍規模の成長」をご覧ください。 今年も残すところあと僅かとなってきましたが、いかがお過ごしでしょうか。今週で今年の業務を終えられる企業の皆様も多いかと思います。 さて、記事「2013 年のテーマ: Office 365 に移行しているお客様が増えてきています」でもご紹介したように、この一年は Office 365 への移行が進んだ年でした。日本航空、ヤマハ発動機、大林組、パソナなどの大手企業をはじめとして、大手企業から中堅中小規模企業まであらゆる規模のお客様が Office 365 を利用し始めています。 Office 365 の利用が広がっていることを示す指標の一つとして、この記事では、「日経 225 銘柄企業のうちの利用割合」をご紹介します。日経 225 銘柄企業の利用率を調べてみると 60% の企業で Office 365 ファミリーのサービスが利用されていることがわかりました。公開事例になっていただいているところはごくわずかであり、多くの企業ですでに導入が進んでいます。この記事では、2013 年 12 月現在の日経 225 銘柄企業のうち公開事例になっていただいているお客様の事例をご紹介します。 (順番は上記の日経ホームページでの紹介順です) リコー (電気機器)  タブレット端末に、Microsoft Office…


2013 年のテーマ: Office 365 に移行しているお客様が増えてきています

(この記事は 2013 年 12 月 17 日に Office 365 for business blog に投稿された記事をベースに作成されました) 2013 年がもうすぐ終わりますが、Microsoft Office 365 のモメンタムはどんどん広がっています。この 1 年間だけでも、多くのお客様が Google Apps から Office 365 に移行しています。いくつかのお客様は大手のお客様になります。 お客様が Microsoft Office 365 を選択する理由は簡単です。Google Apps を試したお客様は、効率的に仕事をするためのプロダクティビティ ツールが Google Apps には含まれていないと一様に言います。彼らは Google Apps が低コストに見えたので Google Apps を採用しただけであり、採用の結果、そうでないことがわかったのです。Google Apps は限定的な機能のみしか提供していないので、お客様はそのギャップを埋めるための追加のサービスを導入する必要がありました。これは結局、高コストで複雑な複数のテクノロジーを導入してしまったことを意味します。Google Apps は、機能、サポート、予測可能なロードマップといった意味においてビジネスの成長を保てていません。 Office 365 を選択したお客様は必要なツールをすべて入手できており、ツールはビジネスが急成長しているにもかかわらずビジネスの成長とともに成長しています。 ヤマハ発動機 (製造業): Google Apps と…