新しい Office 365 の一般提供が開始されました

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(この記事は Office 製品マーケティング ブログ に 2013 年 2 月 27 日に投稿された記事の転載です)

新しい Office 365 の一般提供が米国時間 2/27 から開始されました。新規で有料版または試用版にお申込みいただくお客様は、新しい Office 365 の機能をすぐに利用することができます。

新Office 365 では、サービス強化により、タブレットを含む多様なデバイスでの利用、エンタープライズソーシャルなどの新しい利用シナリオでの活用を想定し、提供形態やライセンス体系などを刷新、中堅中小から大規模企業まですべてのお客様に最適化されたプロダクティビティ（生産性）ソリューションとなっています。

今回の新しい Office 365 の特長を 3 つのポイントでまとめてみました。

 

1. サービスの内容がさらに強力に

  • Office アプリケーションのクラウド化： サブスクリプション版 Office アプリケーションである Office 365 ProPlus が提供開始されます。クラウドから瞬時に Office アプリケーションをデバイスにストリーミング配信するとともに、アップデートが自動的に適用され、アプリケーションを常に最新の状態に保つことができます。ビジネスユーザーは、 PC、タブレットといった多様なデバイス上で、常に最新バージョンの Office と連携したクラウドサービスをご利用いただけます。
  • 新しい利用シナリオへの対応： SharePoint OnlineとYammer によるエンタープライズソーシャル、Lync Onlineによる多拠点間の HD ビデオ会議などの新しい利用シナリオへ対応し、組織内のコミュニケーション、コラボレーションの効率、質の向上をサポートします。ビジネス情報を可視化するツールである Visio、プロジェクト管理ツールである Project も新しくクラウドサービスとして追加され、さらに多様な利用シナリオをご提案いたします。
  • 堅牢なセキュリティと柔軟なIT管理： データ損失防止 (DLP) 機能による強化されたセキュリティ、eDiscovery (電子証拠開示) 機能によるコンプライアンス強化、互換性確保のための支援ツールにより、柔軟な展開と管理を可能にします。Office の新旧バージョン共存もサポートされます。

 

2. よりお買い得なプランが登場、価格もよりお得に

  • Office 365 Small Business Premium (プラン P2)、および Office 365 Midsize Business (プラン M) の登場: 従業員 1~10 名程度、および 1~250 名程度のお客様向けに、サブスクリプション版の Office アプリケーションと Exchange、SharePoint、Lync がワンパッケージで利用できるプランが新しく登場しました。
  • Office Web Apps の編集機能を Office 365 プラン E1、K1 でも利用可能に: 従来は Office 365 プラン E2 以上および K2 でしか利用できなかったブラウザー版 Office での編集機能が、E1、K1 のお客様でもお値段据え置きで利用できるようになります。
  • Enterprise Agreement の SharePoint Online ユーザーへ Yammer ライセンスを付与: Office 365 Enterprise および SharePoint Online 単体サービスを Enterprise Agreement でご利用のお客様に Yammer の利用権が付与されます。
  • Project, Visio のサブスクリプション提供: Project, Visio のクライアント、および Project Server のクラウド版である Project Online の提供が開始されます。月極のプランも登場し、プロジェクト単位でのソフトウェア利用が可能になります。

 

3. 中堅中小企業にとってより身近な方法で購入可能に

  • Office 365 Open (仕入販売モデル)の導入: 従来 Office クライアント等をご購入いただいていたオープン ライセンス プログラムで Office 365 の一部のプランも販売をするようになりました。これにより、特に中堅中小企業のお客様が普段お付き合いのあるパートナー企業から、デバイスや展開サービスなど他のソリューションも含めたワンストップサービスとして、Office 365 を購入することができるようになります。

 

また、新しい Office 365 を早速導入決定、または検証をしていただいたお客様の事例もご覧いただけます。

 

 

より詳しい情報については、2/27 発表のプレスリリースや新しい製品サイトをご覧ください。