投資対効果 321%、投資回収期間たった 2 か月! Office 365 のTotal Economic Impact
マイクロソフトのクラウド グループウェアである Microsoft Office 365 ですが、一番気になるところは、「いったいこのサービスを導入するとどれくらい効果があるの？」というところだと思います。
最近米国の市場調査会社であるForrester Research社が行った調査によると、「大変効果がある」という結果が出ています。この調査は中堅企業における “総合経済効果” (Total Economic Impact, TEI) について分析を行ったもので、この結果、中堅企業でOffice 365 を導入することによる投資対効果 (ROI) が 321%であり、投資回収期間は2ヶ月である、という結果になりました。
この調査を行うに当たって、Forrester は中堅企業7社に対してインタビューを行い、これらの組織をベースにした “モデル組織” を作成しました。この “モデル組織” は 150 人の従業員がいて、モバイルワーカーがある程度の数所属しており、そのほかは本社や世界中の支社に所属している、といった設定になっています。2011年6月の調査では、3年間のリスク調整後の利益は9,400万円で投資回収期間は2ヶ月ということが分かりました。Office 365への2,200万円の投資により得られる正味現在価値は7,100万円と報告されています。
この調査では、中堅企業が得ることができるであろうリスク調整前の利益についても、それぞれの効果を金額に換算した価値で表しています。
- ナレッジ ワーカーの生産性向上: 組織内の従業員全体で5,300万円の節減
- モバイル ワーカーの生産性向上: 3年間で1,400万円の節減
- ハードウェアの削減: 3年間で510万円の節減
- サード パーティ製ソフトウェアの削減: 3年間で80万円の節減
- Web 会議費の節減: 調査期間中で200万円の節減
- Microsoft のライセンスの置き換え: 調査開始時点で1,000万円の節減
- 節約された社内設置型ソリューションの計画と実装のための労務: 労働時間と構築費用が280万円の節減
- IT サポート作業の低減: 3年間で1,700万円の節減
- 出張費および対応する CO2 排出量の低減: 調査期間中で2,100万円、飛行機による出張分の47,000kgのCO2の節減
インタビューを行った企業が Office 365 を実装した一番大きな理由は、グループウェアツールの総保有コスト (Total Cost of Ownership, TCO)の削減でした。調査対象になった企業のうちのある人は「クラウドベースのソリューションであるOffice 365の導入によって得られるコスト削減効果は、サービスの選択に十分な理由になる。これにより、会社の経費が節減され、私たちITスタッフは、より会社にとって価値があるビジネス上の課題に取り組むことができるようになる」と言っています。
Forrester Research 社による調査結果の詳細をご覧になりたい方は、以下のリンクをご参照ください。
別途大企業向けの調査結果も用意されています。
※文中で出てくる費用は、1ドル80円で換算されています。