【お客様事例】クラウド、人工知能、MR を駆使して、医療現場のデジタル トランスフォーメーションを推進【10/18更新】

外科手術を始め、医師たちが患者の命を直接預かる医療の最前線は、今も個人の経験に基づく “暗黙知” に支えられています。手術経験が豊富な医師が持つスキルやノウハウ、患者ごとの臓器の位置や動きなどを的確にとらえる “感覚” を、若い医師に伝える手段は、主に “言葉” と “平面画像” に頼るほかなく、多くの医師がもどかしさを覚えていました。こうした、非効率的な状況を打破するために、外科医である杉本 真樹 氏は、1 つのアイデアを実行に移しています。それが、MR (Mixed Reality : 複合現実) の積極活用を軸とした、”医療現場におけるデジタル トランスフォーメーションの推進″ でした。


【お客様事例】サービスの単なる電子化はデジタル化に非ず。事業スピードを加速したベネッセの「パブリック クラウド ファースト」にみる、デジタル化の本質【10/17更新】

いま、企業活動を支える IT は「第三のプラットフォーム」へと移行しつつあります。従来のクライアント / サーバーでの運用から、持ち運び可能なモバイルや、ネットワーク経由でサービスを利用できるクラウドといった、より複合的な情報基盤への転換がおこなわれているのです。 ベネッセコーポレーション(以下、ベネッセ)もまた、第三のプラットフォームを活用したデジタル トランスフォーメーションを進める 1 社です。同社は 2016 年度より、データセンターで運用している 2,500 台規模の IT 基盤について、全体の 70% を 推奨パブリック クラウドとして選定した Microsoft Azure 中心に移行する計画を推進。これと並行して、すべての事業部門、サービス基盤を対象に、PaaS を利用したアーキテクチャ設計を標準化したことにより、事業スピードを大きく加速しています。


【お客様事例】訪日外国人旅行者向け観光支援アプリケーション「JAPAN Trip Navigator」をバージョンアップ【10/14 更新】

  訪日外国人旅行者向けのスマートフォンアプリ「JAPAN Trip Navigator」は、年々増加する訪日外国人旅行者に対して「デジタル×ヒューマンタッチ」をコンセプトに、訪日外国人旅行者に常に寄り添った旅行のサポートサービス提供を目的としてJTBと、ナビタイムジャパン、日本マイクロソフトにて協業開発し、2018年2月にリリースしましたが、9月に機能拡張をしました。開発にあたっては、マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を基盤として活用し、JTBがもつ豊富な観光情報とナビタイムジャパンのアプリ開発技術、移動経路情報を活かした機能を搭載しています。


【お客様事例】広がる産業ドローンの可能性。Microsoft HoloLens によるドローン・ナビゲーション システムがもたらすイノベーションとは【10/13更新】

物流や測量、倉庫管理、警備など、さまざまな産業分野において、ドローン ( 無人航空機) の活用が話題となっています。しかし、日本では航空法の制限や操縦の困難さなどから、空撮分野を除いては普及がそれほどすすんでいません。そうした中、産業活用のハードルを引き下げることでドローン ビジネスの行く末を照らそうとしているのが、Liberaware とホロラボです。両社は、Microsoft HoloLens による直感的なドローン・ナビゲーション システムを開発し、さらにドローンをセンサー デバイスとしてとらえ直すことによって、今までにないソリューションを構築しました。2018 年春に同システムをリリースして以降、多くの大手企業が、ドローン活用の具体的なアイデアをもって両社を訪れています。Microsoft HoloLens とドローンを組み合わせたあらたな可能性が、いま、着々と現実化しつつあるのです。


【お客様事例】日本から世界の海運を変える – 未来型産業の創造をめざし、マイクロソフトとともに海洋産業の デジタル トランスフォーメーションに挑む、JRCS【9/27更新】

1948 年の創業以来、船舶の動力、制御システムを主製品として海洋産業を支えてきた JRCS は、自社だけでなく海洋産業のデジタル トランスフォーメーションを推進すべく、2018 年 4 月に“JRCS Digital Innovation LAB”を新設。同社がめざすのは、海洋産業に漂う閉塞感から脱却した未来型産業の創造です。”INFINITY プロジェクト”のもと、マイクロソフトのデジタル アドバイザリー サービスとともにデジタル トランスフォーメーションの挑戦をはじめました。


【お客様事例】九州電力がAzureの活用により財務システムを早期刷新。電力システム改革の中で変化に強いIT 基盤の構築へ【9/22更新】

2011 年に発生した東日本大震災とこれに伴う原子力事故を契機に、電気料金の値上げや、需給ひっ迫下での需給調整、多様な電源の活用の必要性が増すとともに、従来の電力システムの抱える様々な限界が明らかになりました。これを受けて政府では、2016 年に電気の小売を全面自由化するなど、「電力システム改革」を推進しています。 エネルギー産業のコア ランナーの1 社である九州電力は、経営基盤となる財務システムを SAP S/4HANA に刷新するプロジェクトを推進。パブリック クラウドである Microsoft Azure も活用することで、市場のめまぐるしい変化やリアルタイム経営に対応できる IT 基盤を整備しつつあります。   続きはこちら      


【お客様事例】スポーツ観戦の楽しみを大きく拡張させる映像配信サービスをAzure 活用で株式会社EVCが実現【9/20更新】

プロ野球のパシフィック・リーグ加盟 6 球団により設立された合弁企業であるパシフィックリーグマーケティング株式会社の使命は、「プロ野球の新しいファンを増やすこと」。 この使命を果たすために、同社では 2012 年から、PC だけでなく、独自の有料動画配信サービス「パ・リーグTV」を運用してきました。そして 2018 年3 月 30 日のシーズン開幕を前にして、「パ・リーグTV」のシステム、サービスを刷新。さらに、「パ・リーグ.com」という新たな情報プラットフォームとなるアプリケーションも併せてリリースするなど、いつでも、どこでも、プロ野球をより深く楽しむことができる環境を、EVCのコンサルティングのもと、システムを刷新し一気に整えました。  


【お客様事例】既存の営業基幹システムを活かしながら Azure PaaS によるモダナイゼーションを実施、営業担当者の入力負担を大幅に軽減【9/15更新】

「イノベーションの推進による新たな価値創出で NO.1 戦略の深化を目指す!」をスローガンに掲げ、総合的なラインナップによって多様化する消費者のライフ スタイルに応え続けているアサヒビール株式会社 (以下、アサヒビール) 。同社では 18 年にわたって使い続けられてきた複数の営業基幹システムのモダナイゼーションを、Microsoft Azure によって実現しつつあります。   その基本的なアプローチは、既存業務システムをそのまま活かしつつ、PaaS 機能を積極的に活用した SoE と緩やかに連携させるというもの。SoE とは「System of Engagement」の略であり、単に業務処理を行うだけではなく、それに利用するユーザーとシステムのつながり方を変え、基幹システムだけでは難しかった柔軟性や生産性を実現するシステムのことです。これによって投資額やリスクを抑制しながら、営業担当者の利便性を大幅に高めることに成功しているのです。


【お客様事例】顧客情報の共有と見える化を実現して不動産販売の接客品質を向上。販売の現場のデジタル トランス フォーメーションを実現して業務負担を軽減【9/10更新】

東急不動産は、都市事業、住宅事業、ウェルネス事業、海外事業等を展開する総合不動産企業です。   これまで立地条件やコンセプトに合わせて 4 つの住宅ブランドを展開していた同社は、それまでのマルチブランド体制から 2010 年に基幹ブランド「BRANZ (ブランズ)」にブランドを集約させ、ブランド コンセプトやブランド ターゲットを再設定。 営業場面に置いても、よりホスピタリティの高い接客を行うことを重視。 顧客管理システムから基幹システムを見直し、接客の向上と共に業務の効率化も実現しようと検討した結果、精算管理システムを Java ベースでスクラッチ開発し、 顧客管理システムに Microsoft Dynamics 365 を採用することを決定。また、高度な検索機能や Microsoft Power BI を活用することで、販売戦略やマーケティングにも役立てようとしています。


【お客様事例】個人の能力をいかんなく発揮させる新しい働き方へ。最先端の「便利さ」と、 厳格な「セキュリティ」を Microsoft 365 Business で一気に実現【9/7更新】

クラウド サービスが普及している今、企業の規模に関わらず、利便性の高い先進的な IT 環境を整えることが容易になっています。 一方、無償のストレージ サービスやチャット ツールなど、個人で活用できる IT サービスが揃っていることもあり、企業の IT 導入が遅れてしまうと、「自分たちで勝手に無償ツールを使えばいい」と考え、行動する従業員も増えています。 こうした時代において、企業には、先進の IT 環境整備とセキュリティ管理の徹底が従来以上に求められています。 長年にわたって「紙」中心で業務を行ってきた朝日リビング株式会社は今、最新の IT 活用へと業務環境一気に変化させる準備を終えただけではなく、確固たるセキュリティ管理の実践まで歩みを進めています。 この一大変革を可能にしたのが、Microsoft 365 Business でした。